インフルエンザの流行が続く横浜市。青葉区内でも、２月、定点あたりの患者報告数が警報発令基準値の30・00を超えた。第６週（２月８日〜14日）に44・60とピークを迎え、第７週（２月15日〜21日）は40・40とやや減少したものの、依然として警報レベルを上回っている。
市全体の定点あたりの患者報告数は第５週（２月１日〜７日）をピークに減少。第７週は33・90だった。市衛生研究所は「入院例の報告が続いており、引き続き注意が必要。報告数が今シーズン初めてＢ型がＡ型を上回り、今後の流行の主流になるとみられる」と警戒を呼びかけている。
年齢別では直近５週連続で10歳未満が全体の半数以上を占めるが、第５週以降は10代がやや増加。３〜５歳児の罹患者も増加しており、幼稚園や学校などでの集団感染が危惧される。市内の学級閉鎖は同じく第５週から減少傾向にあるが、第７週は73施設のうち小学校が63校と全体の８割以上。区内でもピークは過ぎたものの、２月15日から19日には市立小学校５校で学級閉鎖が発生した。
青葉区メディカルセンター理事長で、あざみ野の西川内科・胃腸科の西川真人院長は「手洗い、うがいなどの予防はもちろんだが、蔓延させるのが問題。熱が下がっても感染の危険はあるので、平熱になってから３日間は様子をみて」と話している。
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