横浜市立みなと赤十字病院(四宮謙一院長・中区新山下)がこのほど、市内で5番目となる「地域がん診療連携拠点病院」に指定された。これまでの幅広いがん診療への取組みが評価されたもので、拠点指定により今後の更なる診療の充実が期待される。
「地域がん診療連携拠点病院」は、専門的ながん医療と共に、診療の連携体制の整備や患者に対する相談、情報提供等を行う病院で、地域のがん診療の質の向上を図ることを目的に国が指定するもの。市内ではこれまで市立市民病院(保土ケ谷区)や横浜労災病院(港北区)など4ヵ所が選ばれ、神奈川県立がんセンター(旭区)が「都道府県がん診療拠点病院」に指定されている。
みなと赤十字病院は、横浜市立港湾病院と横浜赤十字病院の機能を継承して2005年に開院。日本赤十字社が管理運営し、23の幅広い診療科や全国でも1、2位の救急車受け入れ台数を数える救命救急センターなどのほか、災害拠点病院としても市内南部の地域医療の中核を担っている。
今回の指定は、同院が市内最大の25床の緩和ケア病床を有することや、これまで行ってきた放射線治療や化学療法など、幅広いがん診療への取組みが評価されたもの。指定に伴った国からの特別な支援等はないが、同院では「取組みを評価して頂きありがたく思います。今後も地域の医師会や訪問看護ステーションと更なる連携を図り、病院から近くのクリニックや家庭まで、切れ目ない充実したがん診療を提供できる体制を築いていきたい」と話す。
今後は「がん化学療法センター」を設置して化学療法を推進するほか、がんの早期発見に効果のあるPET(陽電子放射断層撮影)機器の導入も予定している。同院では「がんなどの悪性腫瘍はわが国の死亡原因の第1位であり、全死亡の3分の1を占めています。このような状況において、当院では、がん診療の体制を更に充実させ、患者さん一人ひとりに最先端の情報と高度の医療を提供できるよう努めてまいります」と話している。
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