選手とサポーターが一体で戦うためにも対応が急がれる
サッカーＪ１・川崎フロンターレが来年、アジアチャンピオンズリーグ（ＡＣＬ）に出場した際、ホームグラウンドである等々力陸上競技場の観客席２万７４９５席のうち、約４割の１万３８６席が使えないことが分かった。大会を主催するアジアサッカー連盟（ＡＦＣ）が来年からのルール徹底化の方針を示したことから判明。同競技場を所有する川崎市は最重要課題と位置付け対応の方針を決める。
ＡＦＣでは観客席の座席に30cm以上の背もたれを設けることを規則で定めている。このルールを２０１７年から徹底する方針をＡＦＣがＪリーグを通じて各クラブに通達したことから、等々力陸上競技場での「背もたれ問題」が発覚した。
目下、リーグ戦首位の川崎フロンターレは、このまま好位置をキープすれば、来年のＡＣＬへの出場はほぼ確実とみられる。
同競技場を所有する市によると、来年のＡＣＬでは座席総数の２万７４９５席のうち、バックスタンド１階の３７８２席とサイドスタンド立ち見席の６６０４席が使用できないことになるという。現状のまま試合が行われた場合、Ｊリーグのチケット代をもとに試算すると、約１９００万円の損失となる。
ＡＣＬルールでは観客席が５０００席以上あれば試合は成立するが、特に１階のゴール裏はチームサポーターが集まる場所であり、「市民の皆さんと選手で作りあげる等々力の一体感ある雰囲気が損なわれてしまう」と川崎フロンターレは危機感を募らせる。
例年、初戦は２月に行われることから、市では最重要課題と位置付け、フロンターレとともに協議を図りながら対応を決めるとしている。
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