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考えよう 「住まい」のパラダイムシフト 取材協力／中央林間 (有)藤川建設
節電と自然エネルギーが改めて注目されている。
政府は原子力政策を一部転換し、太陽光や風力、バイオマスなどの自然エネルギーによる発電量を増やし、発電コストを２０２０年までに現在の３分の１程度に引き下げる方針を国際舞台で表明した。そんななか、今夏の電力不足と猛暑予測により、住宅の『省エネ改修』や『節電グッズ』に注目が集まっている。
こうした「変化」を社会的価値の転換期（パラダイムシフト）と考えているのが中央林間の(有)藤川建設、大工職人の藤川雄悦社長。
昭和55年に創業し、自然素材の注文住宅で信頼を積み上げ、平成９年にはウレタン断熱パネルの「ＦＰの家」に惚れこみ「ＦＰグループ」に加盟。断熱効率のいいＦＰの家と太陽光発電の相性に注目し、独自の省エネ住宅を施工している。
省エネ改修にも力を入れ、太陽光発電やオール電化工事にＪＡＸＡ（独立行政法人・宇宙航空研究開発機構）のロケットづくりに採用される断熱塗料「ガイナ」を活用するなど、国の補助金活用や環境各賞の受賞などで実績をあげている。
その藤川社長の故郷は岩手県陸前高田市―。
東日本大震災で実家は津波に流され、親戚や知人が被災した。その藤川さんは、「内陸のこの辺りに『津波』は来ないが夏の『熱波』はすでに襲来している。だからこそ、光熱費を安くする新築や改修の方法に目を向けるのが賢明」だと話す。
藤川社長によると、家づくりの基準はもはや坪単価ではなく、停電への蓄電、断水への貯水、地震への耐震・免震、さらに暴風雨や猛暑日など自然環境への対策が重要。そこにデザイン性や機能性を付加すれば豊かで健康的な家づくりが実現できるはずだという。
■(有)藤川建設
大和市中央林間２─８─７【電話】０４６（２７６）６５０４
ＨＰあり
エコ住宅を象徴する藤川建設の建築現場
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