砂浜復元 国が直轄事業 2014年度から着手
砂の流出による浸食被害が深刻な西湘海岸で、国が２０１４年度から直轄事業として砂浜復元に着手する見通しとなった。新工法の岩盤型施設（仮称）など高度な技術と、約１８１億円という大規模な予算を投じて砂浜の回復と保全に取り組む。
国土交通省の社会資本整備審議会での資料によると、事業区間は大磯町から小田原市までの約13Kmで、期間は２０１４年から２０３１年の17年間。
主な事業は、【1】海岸の防護として大磯町の葛川西側から二宮漁港までの波打ち際に６基の岩盤型施設を設置する【2】大磯町から二宮町の海岸で約２Kmの洗掘防護施設を整備【3】小田原市の森戸川周辺の海底に沿岸漂砂礫流失抑制施設を整備【4】海岸に約35万㎥の土砂を投入する養浜を行うというもの。これらの対策により、海岸を最低限30ｍ以上の幅と適度な勾配を持つ砂浜に整備。台風など沿岸の高波時にも防災機能が最大限に発揮できるようになるという。有識者で組織する同審議会で、これらの新規事業が「妥当」と判断された。
海岸の浸食はダムなどの建設で川から海に流れ込む土砂が減少したことが主な原因で、全国各地で深刻化している。同省ではこれまでにも被害が深刻な地域で直轄事業による海岸の回復・保全に取り組んできた。
西湘海岸のある相模湾は、急峻な海底谷が海岸まで迫る急深湾のひとつ。波が減退せずに海岸まで到達しやすく、災害が起こりやすい。２００７年の台風９号では、大磯・二宮の海岸で大量に砂が流出。西湘バイパスが破損し長期にわたって通行止めになるなど、大きな被害が出た。
この被害以降、県では養浜等の対策を実施してきたが、砂浜の十分な回復には至っておらず、２０１１年にも浸食被害が発生した。砂浜の回復・保全には国の直轄事業化による抜本的な浸食対策が必要として、沿岸の市町とともに要望を続けていた。
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