まちの活性化と東日本大震災の被災地応援を掲げた取り組みとして、たまプラーザ中央商店街(佐藤恒一会長)が4年前に始めた朝市「軽トラ元気市」。美しが丘公園で毎月第3日曜、地元の生産者や商店に加え、被災した東北地方からも出店者を集め、商売の場を提供しようという試みだ。
震災後の7月から46回続くこの催しには、20店前後が出店し、野菜や果物、加工食品などが並ぶ。会場には募金箱を置き、集まったお金は日本赤十字社を通じて寄付している。
「被災地のためにできることはないか」。商店会の働きかけで、海産物や加工品、酒類を扱う福島県の農家や業者も数店、第1回から顔をそろえる。「いつも『福島(のお店)はどこ?』って尋ねてくるお客さんもいる。そういう気持ちで来てくれるのは嬉しい」。福島市出身で、たまプラーザで40年以上商売に携わる佐藤会長(66)は表情を緩める。出店者の中には「家も何も(津波で)流されて、商売が続けられなくなった」と打ち明けてくれた店主もいたという。「支援の灯火を消さないよう、できることを自然に続けていきたい」
昨年11月と先月には、宮城県女川町からサンマを買い取り、市内を中心にイベント会場で焼いて無料提供する「愛と勇気とさんま実行委員会」が参加。2日間合わせて千匹以上がふるまわれた。「食べに来てもらうのはもちろんだが、一緒にやりたいという人には手伝ってもらうこともある。誰もがいろんな形で参加できる場になれば」。横浜の市場で働く有志を集め、同会を発足させた大川貴志さん(36)はそう語る。
被災地の農産物を商店会で買い、会場でプレゼントするという支援も継続中。地道に活動をつないでいく。
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