ハマの学生 続々被災地へ 大学が仲介 派遣を継続
岩手県大槌町で高齢者の足浴を手伝う明学大生
東日本大震災から間もなく４カ月。がれきの撤去やヘドロのかきだしなど、被災地ではいまだ多くの人的支援を必要としている。そんな中、横浜市内の大学でも継続的に学生を派遣、夏休みの参加を決めた大学も出てきた。仲介機関も、自由度の高い大学生の参加を呼びかけている。
４月から継続的に学生を派遣しているのが、明治学院大学（戸塚区）と神奈川大学（神奈川区）。今までに明学大は宮城県に４回、岩手県に５回、学生を送り出した。神奈川大は「ボランティア駅伝」と銘打ち、岩手県遠野市で絶え間のない支援をしている。明学大は避難所の清掃や避難者の買い物の手伝いなどを、神奈川大は物資センターで物資の仕分け、運搬などを行った。ともに１回の派遣で10人前後が活動した。
また、桐蔭横浜大学（青葉区）では、野球部の部員約１５０人が支援を志願。被災地と支援希望者を仲介する「神奈川災害ボランティアネットワーク」を通じ、６月27、28日に宮城県東松島市で活動した。
夏休み中の学生派遣を決めた大学もある。関東学院大学（金沢区）と鶴見大学（鶴見区）の両校は４月に職員を派遣し、被災地を調査。「授業期間でなく、落ち着いたころに」と８月の１カ月間、学生を送る。関東学院大は宮城県登米市を拠点に物資運搬や被災住宅の片付けなどを、鶴見大は同県気仙沼市の小中学校で児童・生徒の学習支援をする。
背景に学生の希望
派遣の背景には学生の希望もある。明学大が４月に初めての派遣希望者を募ったところ、想定30人以上のところ40人が集まり、鶴見大が派遣実施を決めたのは、震災後から活動を望む学生の声があったためだ。
現場でも学生が求められている。同ネットワークによると、現在行っている泊りがけの支援プランでは、平日に参加者が減るおそれがあるため、比較的、時間に自由のきく大学生の参加を増やしたいという。「かながわ東日本大震災ボランティアステーション」の植山利昭・事務局代表は「百聞は一見にしかず。被災地を見て、自分の街を振り返る機会にしてほしい。夏休み後、授業が始まっても、街づくりの研究など間接的な支援につながる取り組みもある」と話している。
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