緑消防署(中村榮宏署長)は14日、熱中症への注意を呼びかけるキャンペーンを実施した。中村署長は「マスク着用などの新しい生活様式への変化で熱中症へのリスクが高まることが予想される」と警鐘を鳴らしている。
キャンペーンが実施されたのは、長津田駅と中山駅。株式会社伊藤園が協力し、無償で「健康ミネラル麦茶」240本が用意されていた。当日は、通行人に約30分間、熱中症予防チラシと麦茶が配布されていた。
同社が緑消防署のキャンペーンに協力するのは、今回が2回目。同社と横浜市は2012年11月に「地域活性化に関する包括連携協定」を締結しており、その一環での活動となった。
同社横浜緑支店の川上晃司支店長は「多数の通行人たちが麦茶をもらってくれた。熱中症への関心の高さを肌で感じた。これから特に暑くなる。水分とミネラルの補給をこまめに行ってほしい」と話した。
梅雨明けから特に注意
緑消防署によると、5月1日から7月17日までに熱中症によって緊急搬送されたのは、横浜市内で150人(前年同期比46人増)。そのうち、マスクを着用していたのは、50人と3割以上を占めている。区内でも今年に入り10人が熱中症で緊急搬送されているが、4人がマスクを着用していたという。同署は、マスクを着用することによって、皮膚からの熱が逃げにくくなったり、気が付かないうちに脱水になるなど体温調整がしづらくなることを指摘する。
同署担当者は「暑さを避け、水分を摂るなどの熱中症予防と、マスクや換気などの新しい生活様式を両立させなければならない」と述べた。
キャンペーンで配布されたチラシには、屋外で人と2m以上の十分な距離が離れている場合には、熱中症を防ぐためマスクを外すことが書かれていた。
一方、マスクを着用している時は、激しい運動を避けることや、喉が渇いていなくてもこまめに水分を補給することなどがイラスト付きで掲載されていた。
また、中村署長は屋内での熱中症にも注意を呼びかけた。「コロナ禍で家にこもる方も多い。だが、屋内でも熱中症は多く発生する」と述べた。
実際に、区内で報告されている熱中症で緊急搬送された10人のうち、7人が屋内だった。また、高齢者の熱中症は半数以上が自宅で発生しているという。そのほか「緊急搬送された人の年齢も20代が2人いるなど、高齢者だけでなく、若い世代も注意が必要」と同署の担当者は話した。
中村署長は「梅雨明けから一気に熱中症の緊急搬送人数が増える。声をかけ合いながら、注意してほしい」と話した。
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