インフルエンザが全国的に流行する中、横浜市は1月17日、注意報を発令。1月24日時点では都筑区は流行状況を示す数値が市内で最も高く、警報レベルに。今年の流行の傾向や対策を取材した。
市衛生研究所は、市内152か所の医療機関を定点としてインフルエンザ患者数の報告を受け、その平均値を流行状況の目安としている。
昨年12月17日から23日は、市内で定点あたりの患者数が1・21となり、今シーズンの流行期に入ったことを示した。その後24日から30日は2・94に増加。今年に入り、1月7日から13日には13・71と急激に増え、これを受けて市は1月17日、注意報を発令した。
一方、都筑区内定点あたりの報告数は、流行期に入った当初から3・50と市内で最も多く、その後も市の平均値より高い数値で推移してきた。1月14日から20日は市平均で22・42だが、区では33・00となり、警報レベルに達した。また、15日には区内で今年初めて学級閉鎖があり、24日までに幼稚園や小学校、高校など計5校で実施された。都筑福祉保健センターは、「今後数週間が流行のピーク。冬の乾燥はウイルスが繁殖しやすい環境ですので、加湿器などで室内の湿度を50%から60%に保つことを心がけましょう」と話す。
のどの痛みに注意
今年検出されるウイルスはAH3亜型(A香港型)が主流(国立感染症研究所調べ)。都筑区医師会の水野恭一会長は、「今年のインフルエンザはのどから来る傾向。のどの痛みが2、3日続き、咳が出て発熱ということが多いようです」と話す。特に注意すべきは、熱が下がったあと。解熱後48時間は学校や会社など休むことを徹底すべきだという。また、予防のためには、手洗い、うがいはもちろん、体調が悪い人は熱がでていなくてもマスクをすることが肝要となる。
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