「『eスポーツ』を活用した地域活性化セミナー」が2月3日、横浜情報文化センターのホールで開催された。NTT東日本神奈川事業部(中西裕信事業部長)が主催。地元企業などから約130人が参加した。
人口減少や少子高齢化などの地域課題があるなかで同社は、ICTやAIなどの情報通信技術を通じて地域課題の解決に取り組んでいる。
今回のテーマであるeスポーツは、エレクトロニック・スポーツの略。コンピューターゲームやテレビゲームで行われる対戦型ゲームのこと。パズルゲーム「ぷよぷよ」や「実況パワフルプロ野球」(パワプロ)など様々な競技がある。
当日はeスポーツによる地域活性化について1月31日に設立された同社グループの株式会社NTTe―Sportsの影澤潤一取締役副社長が基調講演を行った。
影澤副社長は、eスポーツの全国の市場規模が約48・3億円(2018年)になっていることや18年から全国高校eスポーツ選手権、19年に茨城国体でeスポーツの種目が加わったことなどを紹介。また各地方自治体がeスポーツイベントを実施していることを説明し「地域へ人を集客することやコミュニティを生むなど地域活性化に向けた手段の一つとして期待できる」と話す。
依存症の専門家も
eスポーツの教育分野の活用について議論されたパネルディスカッションでは、神戸大学大学院医学研究科の曽良一郎教授など5人が登壇。曽良教授は、18年にWHOがネット・ゲーム依存を疾病認定したことや国内で依存症者が百万人規模いることにふれeスポーツが持つリスクに目を向ける必要性を指摘した。
最後にデモンストレーションを実施。eスポーツの全国大会で優勝したプレイヤーなどをゲストに呼び「ぷよぷよ」や、「パワプロ」を行った。
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