教諭から災害時に取るべき行動を学ぶ児童
市立蒔田小学校（保科泉校長・児童数４２５人）で８月28日、日本赤十字社が推進する防災プログラムを用いた災害への対応などを考える防災指導が全クラスで実施された。全校児童を対象に同プログラムを使って一斉に防災授業を行ったのは県内で同校が初めて。同校は授業をきっかけに、児童の防災意識と自助力の向上につなげようとしている。
同校は９月１日の「防災の日」を前に、児童が将来起こりうる地震などの大規模災害について正しい知識を持ち、危険から身を守る「自助力」の向上を図ろうと考えた。保科校長は、県青少年赤十字指導者協議会で会長を務めており、防災教材には１月に日本赤十字社が発行した「まもるいのち ひろめるぼうさい」を活用。それぞれの担任教諭が指導し、全14クラスが一斉に防災授業を実施した。
３年生は、日常生活で考えられる自然災害にどのようなものがあるのかを発表した後、教材のＤＶＤを見ながら災害による被害の悲惨さを学んだ。また、自宅、学校、電車などで地震などが起きた際、それぞれの場所で自分たちがどのような行動を取るべきかを話し合った。ある男子児童からは、「バスに乗っていた場合は手すりのある場所に移動し、大人の指示を待って落ち着いて行動したい」という意見も出た。
授業を見学した日本赤十字社神奈川県支部の古島崇裕さんは、「小学生が積極的に意見を出してくれた。日常から『考える練習』をしてもらいたい」と話した。
家庭と一体で意識向上
保科校長は、「今回の防災授業で児童が自助力を高めるきっかけになれば」と期待する。今後はＰＴＡ役員会などでも防災意識向上を呼びかけていき、学校・家庭が一体となり、総合的な自助力の向上につなげたいという。
県青少年赤十字加盟校の同校は、今年４月に発生したネパール地震での被災地の現状を児童が学んで募金を呼びかけ、７月に約１万５千円の義援金を赤十字社に寄付。災害への関心を深める取り組みを進めている。
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