県内の銭湯が加盟する神奈川県公衆浴場業生活衛生同業組合(山崎潤一理事長、事務局=南区高根町)の総会と懇親会が5月20日に西区のホテルで開かれた。
山崎理事長は、コロナ禍でも銭湯は生活に必要な施設であることを強調した上で「私たちが社会的な役割を果たす覚悟を持たなければいけない」と語った。
組合加盟の銭湯は約120カ所で減少が続いている。山崎理事長によると、コロナ禍で遠方へ出掛けなくなった人が銭湯の新しい顧客になっている例もあるという。しかし、燃料の高騰で経費が昨年に比べて約1・5倍になっているという試算もあり、「何とか頑張っていきたい」とした。
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