パーキンソン病（ＰＤ）における地域連携を考える「多職種連携の会」が、多摩区内の医療、介護従事者を中心に昨年から取り組まれている。主催するのは大塚製薬（株）。国が進める地域包括ケアシステムの一つとして、同社のサポートのもと連携が進んでいる。
ＰＤでは、治療の長期化や医療費の高額化、患者と家族の高齢化などが課題となっているという。そこで在宅医療など、地域全体で患者を支える多職種連携を推進しようと同社が会を企画。登戸内科・脳神経クリニックの加茂力理事長、多摩ファミリークリニックの大橋博樹院長を中心としたメンバーで始動し、昨年９月には診断と治療の知識向上、今年３月には服薬に関する課題について勉強会が開催された。
今月12日には、「みんなで考える多職種連携とは」と題し、３回目のプログラムを麻生区で開催。医師や看護師、薬剤師、ケアマネージャー、病院のソーシャルワーカーら70人が参加した。ソーシャルワーカーの澤口陽子さんがＰＤに関わる各制度について解説したほか、大橋院長が実際の症例を紹介＝写真上。加茂理事長、あうん介護センターの中馬三和子さんの進行で行われたディスカッションでは、「専門医との連携、多職種だから気づく視点」をテーマに、ＰＤ患者への対応ついて多様な意見が交わされた。
参加した介護支援専門員連絡会多摩区代表の福岡真理子さんは「職種の垣根がなくなり、介護の立場として相談しやすくなる」と強調。加茂理事長は「ＰＤは介護と医療の両方で長期的に考えないといけない。モデルケースとして、全国に広められるツールを作っていけたら」と話していた。
次回は11月の開催を予定。大塚製薬の担当者、後藤浩志さんは「ゆくゆくはより良い医療、介護が患者さんに届くようになれば」と思いを語った。
加茂理事長を交え議論する参加者
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