市のホームタウン４チーム（ＳＣ相模原、三菱重工相模原ダイナボアーズ、ノジマ相模原ライズ、ノジマステラ神奈川相模原）と市、有識者らはこのほど、相模総合補給廠の一部返還地を候補地とする「複合型スタジアム」を核としたまちづくり構想の検討組織を設立した。スポーツ庁から計画づくりの支援を受けるもので、来年３月までに開発の可能性や事業計画の策定などを行い、本村賢太郎市長へ提案していく。
市では現在、ホームタウンチームのほか多くのスポーツ団体が陸上競技場である「相模原ギオンスタジアム」（南区下溝）を使用している。こうした中、「新・相模原市総合計画 後期実施計画」では、スポーツ機会のさらなる充実や活動支援を図るべく「球技専用スタジアムのあり方の検討」を明記。この実施計画に基づきホームタウン４チームと市スポーツ課では昨年度、「球技専用スタジアムのあり方研究会」を立ち上げ、専用スタジアムの必要性や機能、環境について話し合いを進めてきた。
スポーツ庁が委託
その後、競技機能だけではない「スタジアムを核としたまちづくり」の必要性についても検討を行う中で、スポーツ庁の委託事業で、スポーツ産業の成長を促進する「スタジアム・アリーナ改革推進事業」に公募。コンサルティング会社を窓口として同事業に採択されたことを受け、相模総合補給廠の一部返還地を候補地とする複合型スタジアムの開発の可能性を検討するべく、４チームと同社、市、地元経済界や学識経験者らによる「官民連携協議会」が設立された。
国外では公園やレストラン、ホテル、ショッピングモールなどを併設した次世代の複合型スタジアムを建設し集客を見込むケースも多く、協議会では今後のビジョンの策定、実現に向けた道筋やシナリオを検討していく。
ＳＣ相模原を運営するスポーツクラブ相模原の小西展臣社長は「一つの陸上競技場をあらゆるスポーツ団体が使用するのはキャパオーバー」と現状の問題点を指摘した上で、「今まで球技専用スタジアムについてはしっかり議論されてこなかった。やっと第一歩。スポーツだけではなく、観て、楽しんでもらうためにどうあるべきか、様々な知識を持つ人たちと検討していきたい」と話した。
三菱重工相模原ダイナボアーズ営業統括の佐藤喬輔さんは「過去２シーズンは相模原でのホームゲームが無かった。スタジアムを核とするまちづくりが実現して、スポーツを中心に町に賑わいが生まれたら」と期待を込めた。
21日には同協議会の初会合が実施された。今後、来年３月までに４回ほど協議を行い、本村市長へ提案していく予定。
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