東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会の選手村の建築物に利用する木材に、津久井産材が使用されることになった。市では「全国に津久井産材を発信する好機とするとともに、大会の遺産として有効活用していきたい」とその効果を期待する。
2020年に開催される東京オリンピック・パラリンピック。大会組織委員会では、日本全体で大会を盛り上げ、大会後に各地にレガシー(遺産)を残すことを目的に、「日本の木材活用リレー〜みんなで作る選手村(ビレッジプラザ)〜」を展開している。この事業の一環として、同委員会では新たに建設する選手村の建築物に、全国の木材を活用し、大会後には使用した木材の有効利用を図ろうと、全国の地方自治体を対象に木材の提供を公募していた。
相模原市は、2010年に策定した「さがみはら森林ビジョン」により、津久井産材の有効活用を重点項目に掲げ、津久井産材のブランド化による知名度の向上に取り組んでいる。最近では、6月からスタートした津久井産材の産地証明制度の導入に加え、女子美術大学との連携による津久井産材を使用した製品の開発、相模湖駅舎をはじめとした公共施設への利用拡大など、ブランドイメージ向上につながる政策を積極的に実施してきた。
こうした中、「世界最大級のイベントに津久井産材が使用されることによって、知名度が飛躍的に増大するのでは」と期待を込め、事業協力者として応募。全国の応募の中から津久井産材を含めた41件が選ばれた。県内では秦野市も選定されている。
今回提供する木材は、津久井地区内で伐採された柱材などの部材スギ10㎥。提供は2019年6月頃までを予定し、提供木材には、「相模原市」の名称が5cm×3cmの大きさで表示される。市は大会終了後に解体し返還された木材を、ベンチやテーブルとして有効活用する他、モニュメント化して市内の施設に設置することも検討している。市津久井経済課では「津久井産材は北丹沢の恵まれた自然に育まれ、木目が緻密で丈夫で良質な木材と言われています。今回の選定を契機に、利用拡大を図っていきたい」と話した。
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