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津久井在来大豆 商品化で普及に一役 商工会女性部が新委員会

経済

掲載号:2019年10月3日号

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津久井在来大豆(枝豆)を収穫する参加者㊤大豆を使った5食品㊦
津久井在来大豆(枝豆)を収穫する参加者㊤大豆を使った5食品㊦

 津久井商工会女性部を中心に、8月に設立された「津久井在来大豆地域活性化委員会」(小林節子委員長)は9月28日、津久井在来大豆の収穫体験と試作品試食会を根小屋地区の畑で行った。「地域の特産品となる商品が完成すれば地域活性化にも寄与できる」と関係者は期待する。

 津久井商工会は、津久井城ブランド製品の確立や、キク芋を原料とした商品の開発など、地域の名所や特産を活かした様々な試みを行う中で、今春からは同会女性部が中心となり津久井在来大豆に注目していた。

 大豆の普及に加え、商品化による観光促進を検討するために会議を重ね、8月7日に「津久井在来大豆地域活性化委員会」を設立。初年度は、津久井在来大豆の市場調査、新たな商品化の可能性とレシピの確立に向けた調査研究を行っている。

 そうした中、地元農家と協力して28日、大豆の生産者で、市民団体「津久井在来大豆の会」の代表の石井好一さんの畑で、収穫体験と津久井在来大豆を使った加工品の試食会を行った。当日は、市民から公募した約30人が参加、「2種の白玉だんご」「津久井在来大豆水」「おからコロッ」「ピーマン大豆味噌」「枝豆かき揚げ」の5品を試食してもらい、アンケート調査を行った。小林委員長は「食べてくれる人の笑顔が見られるような商品開発を目指したい。水の美味しいふるさと”津久井”の材料で美味しいものが出来たら」と話した。

生産量の向上も課題

 津久井在来大豆は、千木良地区を中心に、古くから津久井地域で栽培されてきた大豆。戦前には県内でも多くの農家が栽培していたが、その後、輸入大豆に押され、栽培面積が減り、「幻の大豆」と呼ばれるまでに生産量が落ち込んでいた。現在でも、市内はもとより県内各地で「津久井在来大豆」を守ろうという取り組みが行われており、2008年に「かながわブランド」に認定された。糖分が多いと言われ、大粒で見栄えのするのが特長だ。甘味が強いので、煮豆や炒り豆にすると甘さが一層引き立ち、それを活かした味噌やきな粉が人気となっている。

 石井代表によると近年、津久井在来大豆を生産する人は増えているという。しかしその大半は、個人的に味噌作りをするために生産しているもので、余剰分も近隣住民に分けるなどされ、市場に流通する量は不足しているのが現状だ。「大豆はある程度の量を生産しないとなかなか農家の商売として難しい品目。今回、こうした話を頂けたので、少しでも生産する人が増えるよう、津久井在来大豆のブランド価値を上げていきたい」と話した。

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