今月11日で、東日本大震災から3年―。座間市の民間災害救援ボランティア団体「ざま災害ボランティアネットワーク」(濱田政宏代表)が復興支援として、被災地にたい焼きを届けるプロジェクトを2011年夏から継続している。これまでに被災地を訪れた回数は約20回。作ったたい焼きは、市内のイベントも含めると1万8千個近くにも上った。取り組みの成果と今後の展望を取材した。
このプロジェクトは、災害救援ボランティアとして活躍する鈴木幸一さん(横浜市)が考案した支援策。被災地に調理器具と材料を持ち込み、あんこいっぱいのたい焼きを提供し、元気を届けようというもの。「たいやきシール」(1枚100円)やたい焼きを地元で販売し、活動資金とする仕組みだ。災ボラでは東日本大震災から半年後に、鈴木さんから許可を得てプロジェクトをスタートさせた。
プロジェクトで初めて訪れた場所は、津波で大きな被害を受けた岩手県大槌町の吉里吉里(きりきり)地区。津波で家屋が流された中、残ったガソリンスタンドの横にテントを設けて、たい焼きを無料で提供した。「訪れた人は、私たちを拝んでいるような雰囲気。『ありがとう』と声をかけてくれた。私たちも涙が出た」。濱田代表は当時をそう振り返る。
そこからプロジェクトは拡大。福島県大熊町からの避難者が住む仮設住宅(会津若松市といわき市)、宮城県石巻市・女川町などでも活動を展開した。2012年には雇用を生み出そうと、ボランティア団体と連携し、大槌町の仮設商店会にオープンするたい焼き屋も支援した。
一方で、座間市内のイベントに多く参加。得た収益金を、被災地に行くための交通費や材料代に充てた。昨秋からはシールに代わり、ストラップを販売している。プロジェクトについて濱田代表は「たい焼き独特の温かさや甘さ。被災地の人々が笑顔になる」と話す。
「まだまだ続けていく」
震災から3年が経ち、被災地の状況も変わり、プロジェクトも変化する必要性が出てきた。元気を届ける目的こそ変わらないが、今は、成長しようとする商業のバランスを崩さない事が大事だという。たい焼きは、現地店のレシートや施設入館券と交換できるなど、集客ツールとして活用されるようになった。また、無料で配り続ける事は子どもや商店に影響を与えてしまうと考え、地域の状況により50円、80円、100円と段階的に価格を変更した。
「まだまだ続けていきます」と濱田代表。復興住宅ができるまで、今後も活動を継続していく意向だ。
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