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小田原市内で1628人が参加 子どもへの環境の影響を探る 横浜市立大学医学部エコチル調査
環境省は2011年度から「子どもの健康と環境に関する全国調査」(エコチル調査)を実施している。日本全国ですでに8万397人(8月30日現在)、小田原市だけでも1628人(9月30日現在)が協力している。調査に参加している母親2人に話を聞いた。
エコチル調査では、赤ちゃんが母親のお腹にいる時から13歳になるまで定期的に健康状態を確認し、環境要因が子どもたちの成長・発達にどのような影響を与えるのかを調べている。神奈川県内は横浜市立大学医学部内にある「かながわユニットセンター」が、小田原市、大和市、横浜市金沢区をモデル地区とし実施している。
現在、妊娠9カ月の築村麻美さん(33)は「エコチル調査のことを知った時から、参加したいと思っていました」と話す。長男・颯(りく)くん(4)は食品と花粉に、麻美さん自身はハウスダストと花粉にアレルギーがある。「(エコチル調査の対象となる)お腹の子にもアレルギーがあるかもしれない。アレルギーの原因が分かればすごくいいと思う」と力を込める。
エコチル調査では妊娠中から対象の子どもが13歳になるまで半年に1回、日常で触れる化学物質や生活習慣、食生活などについての質問票調査がある。また、血液や尿、髪の毛を採取し、子どもの成長や病気の記録(母子健康手帳や健診の記録)をとっていく。このため、成長してから何らかの症状が出た場合でも、過去に遡り症状の要因を探ることができる。
「アンケートは好きな方なので、負担は感じなかった」と話すのは1歳2カ月の夏凪(なつな)ちゃんの母親・奥村日奈さん(31)。「何を食べたかを書くので、普段不足しがちな食物が分かった」と振り返る。自らを「納得しないと前に進めないタイプ」と分析する奥村さんは、「調査が進み、妊娠中のダメなことが分かるとスッキリする。今後の調査結果にすごい興味があります」とエコチルに期待を込める。
だが、調査に対する小田原市妊婦の同意率は約8割で、3つのモデル地区の中で一番低い。築村さんは「やってみて負担はない。データをとるなら参加人数は多いほうがいいはず。妊娠している人、全員に参加して欲しい」と呼びかける。調査に参加できるのは、2014年の3月までに妊娠が判明した妊婦とその子ども。奥村さんは、「もう一人、頑張っちゃおうかな」と笑顔を見せた。
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