魅力的な図書との出合いを提供し続け、緑区民らの「知」の探究を支える拠点として幅広い世代に親しまれている緑図書館（十日市場町８２５の１）が５月９日（金）、開館30周年を迎える。高倉徹館長は「30周年を記念し、今年度は多くの人に楽しんでもらえるようなイベントをたくさん予定しています。期待してください」と話している。

　緑図書館の開館は１９９５年５月９日。横浜市によると、移動図書館を除き18館ある市立図書館のうち、最も新しく開館したのが緑図書館だ。

　蔵書数４万５０００冊でスタートした緑図書館。２００２年には蔵書が10万冊を超え、最新統計という23年度では11万４０００冊、入館者数は同年度延べ33万３５８４人だったという。

若者たちと力合わせ

　19年には「子供の読書活動優秀実践図書館」として文部科学大臣表彰を受けている同館。近年は横浜創英大学との連携による「おはなし会」や、東洋英和女学院大学の学生による多言語での絵本の読み聞かせを開催したほか、区内で学ぶ中学生たちが推薦した図書の展示も実施するなど、地域の若者との連携を深めている。

１区１館の達成

　横浜市立図書館開業の歴史は１００年以上前にさかのぼる。市によると、１９１９年、第８代市長を務めた久保田政周（きよちか）氏が開港60年・自治制30周年記念事業として、図書館の建設を計画。１９２１年、横浜公園内の仮閲覧所で図書の閲覧が開始されたという。

　ところがその２年後、９月１日に関東大震災が発生。仮閲覧所の建物と蔵書が焼失し、図書館建設計画は灰じんに帰した。ただ、多くの人の尽力があり、震災からわずか３カ月後には現在の南区にバラックの中村町閲覧所が開かれ、閲覧が再開されたという。

　１９２７年、旧老松小学校跡（現在の中央図書館の場所）に横浜市図書館が竣工。戦中・戦後の激動を経て、１９７４年、２館目の市立図書館となる磯子図書館が開館した。これを皮切りに、約20年間で市内に次々と図書館が誕生。１９９５年、緑図書館の開館により「１区１館」の達成に至った。

周年祝うメッセージを

　開館30周年を記念し、緑図書館は５月９日まで、館内で同館のキャラクター「ぶっくまおやこ」のぬりえと、「お祝いメッセージ」を記入できるカードを配布。完成したぬりえやカードは、12日（月）までに同館に持参すれば、20日（火）から29日（木）まで館内の中廊下に展示される。

　また、18日（日）までは、乳幼児から小学生向けのおすすめの本の展示・貸し出しを中廊下で実施している。

　高倉館長は「街の皆さんの支えがあり、30周年を迎えられる。多くの人に一層本に親しんでいただけるよう、今後も地域と連携して運営していきたい」と語った。

　横浜市は今年度、市立学校33校にエレベーターを新規に設置する予定だ。これは２０２０年のバリアフリー法改正を受け、市が整備を加速させているもので、担当者は「１校１基以上の設置を目標に、優先度が高い学校から順次進めていく」とした。

　バリアフリー法改正は、車いすなどを利用する要配慮児童生徒が安心して学校生活を送れる環境整備を目的としており、公立小中学校などに対してエレベーター設置を含むバリアフリー基準への適合を努力義務としている。国は、エレベーター設置改修事業への補助率を３分の１から２分の１に引き上げた。これを受け市はエレベーターの新規設置数を大幅に増やしており、これまで年間10校程度だったものが23年度には24校、24年度には30校となった。市教育委員会の担当者によると、24年度末時点で小学校３３６校のうち約47％にあたる１５７校、中学校１４４校のうち１１５校（約80％）への設置が完了しているという。全国20の政令指定都市における設置状況の平均は35・６％（24年９月時点）で、市の設置率はこれを上回っている。

中学校を優先

　市は現在、中学校へのエレベーター設置を優先的に進めている。その理由の１つとして、小学校との連携により要配慮児童生徒の在籍状況を把握しやすい点が挙げられる。また、小学生と比較して体格の大きい中学生の場合、教員が車いすを持って階段を昇り降りする際の負担が大きいことも考慮されている。市は今年度の整備が完了すれば、中学校においては全校設置になるという。

　西谷中学校（保土ケ谷区）の仁平浩史校長は「車いす利用の生徒は一部の教室に移動する際に教員の補助を受けるが、それ以外スムーズに校内を移動できている。教職員の負担の軽減にもつながっている」と述べる。

　また、市の担当者は「エレベーターを１基設置するのに１億円以上必要で、設計や工事にも時間を要する。小中学校は災害時に避難所としても活用されることもありバリアフリー化は不可欠。全ての児童生徒が安心して学校生活を送れるよう、計画的に整備を進めていく」と話す。

契約トラブルの相談役に

　○…昨年度までは横浜市の職員として働き、今年度から契約トラブルなどを対象に市民からの相談対応などに取り組む市消費生活総合センターの責任者に就任した。直近の課題は「センターの知名度向上」だ。「悪質な訪問販売や不当な高額請求などをされた時、センターに相談してもらえるようにしたい」と市民の相談役として、役割を全うする姿勢を見せた。

　○…大卒後、民間企業で２年間勤め、横浜市役所に入職。「当時の会社は利益を求める上でさまざまな無理をしているように感じた」と自治体職員へ。選挙管理委員会事務局などでの勤務を経て、東日本大震災の翌年から放射線対策担当課長に着任。当時、保護者などから寄せられた不安に応えるため、給食の野菜に対してはセシウムが検出されたら使用しないという独自基準の設定に関わった。「市民の不安を和らげるために必死だった」と振り返る。

　○…日課は健康のために始めた散歩。15年以上、愛犬と歩いている。「最近だと桜の開花状況など、季節の移り変わりを感じながら歩くと気分転換できる」と表情を緩める。「毎日最低８０００歩」というルールを設け、多い時は１万５０００歩になることも。また、近年は筋トレに励むなど健康維持には抜かりがない。

　○…「相談員がやりがいを持って働けるような職場にしたい」とセンター長としての目標を示す。そして「役職が上がると、周囲との会話が不足しがちだった。なので、積極的に声をかけている」とこれまでの経験から、職員との情報共有に力を注ぐ。また市民に対しては「今後も消費者が不安を感じた時、力になれる施設でありたい」と市役所時代と変わらない市民目線の姿勢で業務に取り組む。

　鴨居原市民の森愛護会は５月17日（土）、同市民の森（鴨居町２５５１）の南地区ハンカチの木広場で、物づくりの楽しさを体験するワークショップ「体験 森で遊ぼう」を開催する。午前10時から11時30分まで（９時30分受付開始）。のこぎりでの丸太切りや、竹製のマイドール作りなどを楽しめる。参加無料。雨天中止。問い合わせは同会の菅原会長【携帯電話】０９０・９０１２・６５４１。

　クラシック音楽と日本歌曲を愛するメンバーたちからなる「ｅｕｐｈｏｒｉａの会」が５月24日（土）、みどりアートパーク（長津田２の１の３）で「第４回 ユーフォーリア コンサート」を開催する。午後１時開演（０時30分開場）。入場無料。事前予約不要。

　同会のメンバー13人が出演。ソロやデュエットで歌唱を披露する。曲目は『霧と話した』『春の夢』『愛の喜びは』などを予定している。

　問い合わせは、同会の宮本さん【携帯電話】０９０・８３１８・２８２６。

　横浜市は人気アニメ「パウ・パトロール」のキャラクターがイベントに参加するなどの企画「パウっと開港月間×横浜市」を６月２日（月）まで行っている。

　イベントを紹介するＡ３判二つ折のマップを用意。５万部を横浜駅や桜木町駅の観光案内所、市内商業・観光施設、区役所で配布している。

　５月24日（土）から６月２日までの10日間は、８種類の限定ステッカーがプレゼントされるキャンペーンを実施。ＭＡＲＫ ＩＳみなとみらい、横浜赤レンガ倉庫など、１６０以上の対象店舗で指定の商品やサービスを購入した人に、横浜オリジナルデザインのステッカーがプレゼントされる。

　ほかにも、５月25日（日）の「ハマフェスＹ１６６」や31日（土）の「横浜開港祭」でステージショーが開催される予定。

　横浜市は２０２４年度の市民スポーツ意識調査の結果を４月23日に公表した。この中で週１回以上スポーツをしている人は53・０％で23年度から上昇したものの、市が26年度の達成目標としている70％には依然として差があることが分かった。

　調査は毎年実施しており、今回は18歳以上の約２千人からインターネットで回答を得た。

　調査結果によると、週１回以上のスポーツ実施率は20年度の64・５％をピークに23年度まで３年続けて減少し、半数を割り込んだが、やや上昇した。また、１年に１回以上の実施率は79・７％で、23年度から４・９ポイント増加したが、26年度目標の「１００％に近づける」には差がある。

　30〜40代の働く世代・子育て世代の週１回以上の実施率は48・４％で、全体平均より低い。この傾向は過去の調査でも同様で、市は「成人全体の実施率向上には、この世代が運動しやすい環境整備が引き続き重要」としている。

　運動不足を感じている市民は77・８％で、23年度から６・５ポイント増加。一方、健康だと感じている市民は62・３％で、０・３ポイントの微増にとどまった。

　市内でのスポーツイベントを直接観戦したのは、35・９％で目標の30％を超えた。このことから、市は「スポーツが好きな層が実際に『する』『みる』『ささえる』活動に取り組めるような働きかけが重要」としている。また、｢運動不足を感じて運動を実施した層が継続できるよう、運動・スポーツが健康に与える効果についての理解を高めていくことが必要」と分析している。

　イムス横浜国際看護専門学校（佐藤尚治校長・長津田６の20の24）は、５月10日（土）から現役大学生が教える参加費無料の「オープンイングリッシュレッスン」をスタートする。

　対象は中学生・高校生で定員は各回20人。時間は午前中となる。ボランティアの大学生による勉強会で、英会話教室や学習塾、受験予備校とは趣が異なり、「もっと勉強がしたい」「テスト前に英語の勉強をみてほしい」「受験勉強の相談にのってほしい」などの声に応える形だ。そもそも、「教育格差を解消し、地域に貢献したい」という佐藤校長の思いから始まっており、８月を除く毎月１回、開催する予定。12月にはクリスマス会なども企画しているという。申込みは専用フォーム(https://ims.gr.jp/ims-yokohama/outline/library/event-entry-eng.html)から。

　ＮＰＯ法人横浜都筑太鼓が６月７日（土）、第36回公演を青葉公会堂（市が尾駅徒歩10分）で行う。

　今年は「ひたむき」をテーマに迫力ある和太鼓を楽しめる。ゲスト出演では「絆組」による舞の披露も。昼・夜２回開催で、昼の部は午後１時30分開演、夜の部は６時開演（開場は各30分前）。全席自由でチケットは前売２０００円（当日２５００円）。申込【電話】０４５・９７１・３１８１

読者プレゼント

　ペアチケットを昼・夜公演各５組にプレゼント。希望者は、件名に「都筑太鼓」、【1】氏名【2】住所【3】電話【4】昼または夜公演の希望を明記の上、【メール】aoba@townnews.co.jpへ応募を。５月22日（木）締切。当選者のみ24日（土）までに返信。

　多くの人が舞台に上がり、歌や踊りなどを披露する「みどり芸能祭」が５月20日（火）、緑公会堂（寺山町１１８）で開催される。午前９時30分開場、10時開演。主催は「みどり芸能愛好会 都筑秀音」、後援は民謡歌謡舞踊友の会、ＣＤＶグローバルミュージック。

　今回で６回目の開催。約80人が出演し、民謡、舞踊、歌謡を披露する。

　事前申込不要。入場無料。問い合わせは、都筑さん【電話】０４５・９３５・１３００、緑公会堂【電話】０４５・９３０・２４００。

　今年は１９４５年８月15日の終戦記念日から数えて満80年を迎える。そんな中、アジア太平洋戦争を経験した人は90歳代の高齢者となり、年々、戦時中の体験談を聞くのが難しくなってきている。

　そのような状況を見据えてか、１９７０年代から緑区内外で戦争を体験した人たちに聞き取りを行い、記録ノートにまとめてきた人物がいる。地域史研究家の相澤雅雄さんだ。先日には公開講座「緑区と周辺域の戦争を記録する-私の聞書ノート」と題した講演を、緑区市民活動支援センターで行った。

　「今の私たちの代で記録化を途絶えさせることなく、記録化のために行動していくことが重要」と語る相澤さんに、聞き取りの内容の一部を紹介してもらった。

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十日市場町のＩ氏

　「十日市場町の作業場(精米、野菜などの出荷場所)に神橋小学校の児童が学童疎開で来ていた。戦時中は肥料が無かったので、神奈川方面に馬力を使って汲み取りに行った。行きは空桶の中に野菜を入れていったが、途中でお巡りさんが棒で桶を叩き中に何にか入っていないか検問した。入っていると音が違うので中を確認し、現物はその場で没収されてしまった」

十日市場町のＳ氏

　「田奈弾薬庫で軍曹として任務に就いていた。昭和20年４月に弾薬庫の近くにＢ29が墜落した。あれは立川の空襲があった夜だったと思う。私は空襲を知らされると直ちに警戒線上の高台に立ち、北の方角を眺めた。どんより曇った空には真っ赤な炎が見えた。これが焼夷弾の実の姿かと驚かされた。すると雲間にＢ29らしき１機が赤い帯を引いて西進するのを見た。すぐ後方には日本軍の攻撃機『飛燕』が続いていた。飛燕の攻撃を受けた敵機は、火炎のまま飛行し、町田上空で左旋回して田奈部隊付近で自爆し墜落した。部隊ではすぐに厳戒体制をとったが、墜落機が西方の山林で確認された。墜落と同時に爆発炎上し、乗員11人中９人が死亡した。飛行士３人は落下傘で脱出したが内１人は死亡した。乗員の中には通信任務にあたっていた女性２人がいた」

台村町のＫ氏

　「台村町の切り通しの側壁に７カ所の防空壕があった。中で皆連結していた。この防空壕は殆ど使われなかったように記憶している。掘られたのは昭和18年頃という。この切り通しは、昭和15〜16年に開削工事が行われた。開削した土は、現在の勉強堂あたりまでトロッコで運んだ」

十日市場町のＫ氏

　「昭和２年４月に２週間にわたり陸軍士官学校第４中隊の演習が行われ、台村の朕の山でも行われた。その時に『朕思うに―』の朕をとり、この場所を朕の山と呼ぶようになったという。兵士は演習時に、近隣の農家に宿泊した」

三保町出身のＫ子さん

　「小学校６年卒業後に高等科に入学し、２年間の高等科の時に工場へ勤労奉仕した。魚雷の心棒を削る仕事をしていた」

　「Ｂ29の襲来の時は、三保町の自分の家の防空壕にいつも逃げた。杉沢の実家近くに落ちたＢ29による爆弾は、家を避けて山中に落ちた。このため家は無事であった。近年発掘され自衛隊によって処理された。杉沢地区の土地開発の時に杉沢の実家付近に落とされた不発弾が埋まっている場所が分かっていた。平成13年10月11日に自衛隊不発弾処理班によって発掘され処理された。焼夷弾はトラック１台分あった」

　「玉音放送は、三保町の自宅に居た家族と聞いた。終戦直後は食べ物、衣類は衛生面が悪く、子どもたちが栄養失調で、アメリカのマッカーサーが来日し、日本に脱脂粉乳、コンスターチチーズが届き食事が整った」

青葉区新石川のＹさん

　「空襲警報が発令されると大騒ぎとなった。サイレンが鳴り、すぐにラジオをつけた。『東部軍管部情報ー、空襲警報発令』と最初に放送された。南山田方面に敵機が飛来する時は、家具・茶箱・行李等を防空壕に入れておいた。中に電気を引き、衣類・樽に入れた味噌等の食べ物・畳を敷いた。防空壕の出入り口は２カ所としておいた」

　「１９４５年３月頃の空襲は、軍用機が高いところを飛んでいて高射砲を射ったが届かなかった。最初の照明弾が落とされると、花火のようにパチパチと鳴り落ちた。大棚と牛久保境の峰道の下には、防空壕が掘ってあり、防空隊が駐屯していた。この防空壕には勤労奉仕でよく行った。防空壕の中に無線機が置かれてあった」

　「中川小学校には兵隊さんが駐屯していた。兵隊さんの食事は、竹筒をお茶碗としてコウリャンご飯と胡瓜の漬物だけだった。よく持ってきてくれた。兵隊さんは防空壕掘りをしており、缶詰（煮豆、鮭、カニ、ジュース）をたくさん持っていた。終戦後に私たちに分けてくれた」

　「田奈部隊に15〜16人鎌を持って勤労奉仕に行った。山刈りや落下傘の紐、弾を作りに行った。山刈りは兵隊さんの指揮のもと行った。早朝に防寒頭巾を持ってモンペ姿で出かけていった。綱島→菊名→長津田のルートで貨車に乗った。お昼の弁当は、梅干、白米、オカカ、煮物であった。コーヒーを出してくれた。炒った大豆豆を持参した。山刈りは10回ほど行った。動員は冬で足が凍るように寒かった。重労働であった」

　「北山田の田んぼや畑には、焼夷弾がたくさん落とされた。焼夷弾は夜に落とされ、照明弾の明かりで昼間のような明るさとなった。今で言う花火のようであった。横浜大空襲の時は、空が真っ赤となった。空からの焼夷弾をリヤカー２〜３台分拾ってきて土留に使った。口火の所に短冊状の木綿布が着いており、この布を集めて日傘の布として使った」

　「機銃掃射は昼に有りたくさん行われた。『ヒュー、ヒュー』と音がして飛んできた。機銃掃射の飛行機は小型機であった。機銃掃射があった時に逃げ込む場所を事前に確保しておいたが、畑に行く途中だと大変に困った。中川町では家族３人が機銃掃射にあいケガをした。昼には伝単（宣伝謀略用のビラ）がたくさん落とされた。最初伝単を触ると死んでしまうと噂がたった」

　「空襲の時にたまたまお産があり、明かりをつけたため怒られた。理由を言って事なきを得た。明かり防止のため黒布を下げた。玄米３俵だけを物置から畑に持ち出して、家は焼けてもいいように空にしておいた。夜はモンペ姿で寝た。サイレンが鳴るとすぐラジオをつけた。警報の解除時もサイレンが鳴った。終戦の時は、中川農協で玉音放送を聴いた」

川崎市中原区市ノ坪出身のＹ子さん

　「屋敷地に秋田の鎌倉形式の防空壕を作った。中に家具類を入れておいた。横浜大空襲の時に母屋に焼夷弾が落ちて全焼した。防空壕も焼けてしまった」

　「女学校２年生の時に学友40人で日本電気に学徒動員で勤労奉仕に行った。会社の入口で整列し進んだ。入口で敬礼をして進んだ。友達らは旋盤を扱ったが、私は事務を行った。日本電気(現・中原区下沼部)には、１年間勤労動員として自宅から徒歩で通った。草履とモンペ姿であった」

　「屋敷地に３つの深い池があった。二ヶ領用水を引水していた。空襲の時にこの池に入り首まで浸かっていた。川崎空襲の時は焼け出された人達が川崎方面から大勢家の前の道を通って登戸方面に向かっていた。尻手駅前の国道との交差点に椎ノ木の大木があり、その場所で機銃掃射を受けた。１人が死亡した。艦載機の飛行機で操縦士の顔が見えた。東芝へ動員されていた時で、家から歩いて通っていた」

西八朔町出身のＳさん

　「新治町円光寺から三保町舊城寺に向かう水田の小路に爆弾が落ちた。川和警察署によって処理された。中山町の御嶽、中原街道交差点近くの家の裏の畑に落ち爆発し、すり鉢状の大きな穴があいた。上山町（現・緑区上山１丁目）付近の水田にも焼夷弾が落ちた。鴨居町（現・鴨居駅南側）の農家に焼夷弾が落ち、母屋が全焼した」

　「『Ｂ公』(当時はＢ29をＢ公と呼んでいた)は、１回に約30機かそれ以上で飛来した。飛行ルートは南方-富士山-十日市場-中山-鴨居-本郷-綱島-横浜だった。終戦直前に新治町に探照燈が築かれた（現・新治町公園付近）。富士山方面から飛来した敵機を探照燈で照らし、どの方向へ飛んで行ったかを確認する任務を担っていた。富士山方面から飛来した敵機の爆音をいち早く探知するための聴音機が設備された」

　横浜市は、ふるさと納税の寄付の使い道や事業紹介に焦点を当てた独自のサイト（https://yokohama.furusato-seikatsu.jp/）を４月１日に開設した。

　新しいサイトは、株式会社ワークシー＝福岡市＝が運営する自治体交流ファンサイト「ふるさと生活」を活用したもの。横浜市を含めた19自治体が登録されている。

　サイトでは寄付の活用先事業や取組状況を画像を使って紹介。寄付申込受付やクレジットカードによるオンライン決済機能も備わっているほか、返礼品なしの寄付のみにも対応する。市は「横浜市を身近に感じてもらい、全国の皆様から応援していただくことを目指している」としている。

　市は現在、12のふるさと納税ポータルサイトで返礼品を紹介。中区伊勢佐木町で１００年続く茶屋「川本屋茶舗」の自家製スイーツなど、新しい返礼品も加わっている。

　視覚障害者や盲導犬（アイメイト）を支援するチャリティーコンサートが５月18日（日）、横浜みなとみらい大ホールで行われる。横浜ライオンズクラブ（ＬＣ）主催。

　国内外で活躍する若手音楽家、ピアノの實（じつ）川（かわ）風（かおる）さんとヴィオラの田原綾子さんによる至極のデュオリサイタル。ショパン『革命のエチュード』やリスト『愛の夢』、ピアソラ『ル・グラン・タンゴ』など、多彩な名曲の演奏に耳を傾けながら、盲導犬についての理解を深める。

　13時半開演（12時50分開場）。全席指定３５００円。収益金の一部をアイメイト協会に寄付。（問）【電話】０４５・３１９・６７２１（平日10時〜17時）

　本紙では２０２５年度のスタートにあたり、山中竹春横浜市長にインタビューを行った。山中市長は「あらゆる世代の皆様が暮らしやすい環境づくり｣のため、地域交通の拡充など４つの柱を重点施策に掲げた。ＧＲＥＥＮ×ＥＸＰＯ ２０２７については地球規模の課題解決に向けた横浜の取組を世界に発信したいと意欲を語った。一方、任期満了に伴う市長選への出馬については、市政運営に専念する姿勢を強調し、明言を避けた。

　新年度予算について山中市長は「任期４年間の総仕上げ」と位置づけ、「あらゆる世代の皆様が暮らしやすい環境づくりを加速させたい」と思いを語った。

　中でも「地域交通の拡充」、「防犯」、「防災」、「子育て支援」を４つの柱として重点施策に掲げた。

４つの柱

　地域交通の拡充については、日常生活での移動のしやすさに向けた取組として、バス停や駅まで一定以上の距離がある「交通空白地」の解消、敬老パスの利用範囲の拡大を進めるとした。

　防犯対策では、「全国でさまざまな犯罪が増えている」点を危惧。自治会町内会に対し新たに緊急補助を行い、防犯カメラの設置などへの支援を強化していくと語った。

　防災対策では、「避難所となる小中学校の体育館への空調設置やトイレ洋式化の完了に向け、トップスピードで取り組む」方針を示した。

　また、「避難所の備蓄品を大幅に充実させる」と語り、飲食料の備蓄量を大きく増やすほか、福祉避難所では、介護食としての流動食やきざみ食を新たに備蓄するとした。さらに、プライバシー確保のためのパーティション、簡易ベッド、衛生用品など、これまで備蓄していなかった品目を配備する。

　子育て支援では、商業施設などでの短時間預かり、公共施設などでの一時預かり、24時間３６５日の預かりなど、どのような場面でも預けやすい体制を整備。

　また、昨年、放課後キッズクラブ・児童クラブで実施した夏休み期間中の昼食提供が「好評だった」ことから、冬休み、春休みにも実施する。

　さらに、サービス向上のため４月にリニューアルが始まった中央図書館や野毛山動物園に続き、市内の動物園や図書館についても「横浜の財産であるので、生まれ変わらせたい」と意欲を語った。

　来年度から始まる中学校での全員給食では、生徒の意見を取り入れたメニュー開発や有名レストランとのタイアップなども進め、満足度の一層の向上につなげていく。

横浜から世界へ発信

　開幕まで２年を切ったＧＲＥＥＮ×ＥＸＰＯ ２０２７について、「横浜市が目指す『持続可能なグリーン社会の実現』のためのロードマップ上に位置付けている」と語る山中市長。こうした取組に共感する企業や団体から、多くの出展や寄附の申し出がある現状に触れ、「温暖化など地球規模の環境課題解決に向けたアクションを横浜から発信し、盛り上げていきたい」と熱を込めた。

残りの任期に全力

　７月20日告示、８月３日投開票に決まった市長選については、「市民の皆様から託された残りの任期で、しっかり成果をお返しすることに全力を注ぐ」と述べ、出馬についての明言は避けた。

　横浜市立大学はこのほど、働く世代が感じる「時間が足りない」という感覚、いわゆる「時間貧困」が、幸福感や精神的な健康、仕事への満足度などと深く関連しているとする調査結果を発表した。この研究は、同大医学部看護学科老年看護学の三浦武助教や同大学院国際マネジメント研究科の原広司准教授らの研究グループが、横浜市在住で子育て中の１万世帯を対象とする大規模調査アンケート「ハマスタディ」の一環として実施。１９７９人の回答を分析した。

｢時間足りない｣子どもにも影響

　その結果、時間貧困を強く感じている人ほど、睡眠時間や余暇時間が短い傾向にあり、育児・家事時間が長いことが明らかになった。具体的には、平日の睡眠時間が７時間、または余暇時間が３時間を下回ると、時間が足りないと強く感じる傾向がみられた。

　仕事や家事・育児に追われることによる睡眠時間の減少や心理的負担などは、個人の心身の健康だけでなく、子どもにも影響を及ぼす可能性があることがこれまでの研究でも指摘されている。

　また、今回の研究で、時間貧困を定量的に測定できる国際的な指標「主観的時間貧困尺度」の日本語版を開発。「これまで可視化が難しかった時間の使い方や日常生活における負担感を定量的に把握することが可能となり、今後の働き方や子育て支援、地域支援策を検討する上で活用されることが期待される」と同研究グループ。今後も関連する調査・分析を継続するとしている。

　ガソリン価格の高騰などを受け、横浜市は市内の中小貨物運送事業者を対象に、支援金10万円を交付する事業を始め、４月15日から受付を行っている。

インフラ支える

　地域経済を支える社会インフラである物流業界は、燃料費高騰や人手不足の影響を受けており、市は新制度で支援する。

　支援金の交付対象は、資本金３億円以下か従業員３００人以下で、一般貨物自動車運送事業か特定貨物自動車運送事業の許可を受けた法人・個人。市内に営業所があることなどが条件。

　支援金額は１事業者あたり10万円で、申請受付は７月31日までだが、予算の範囲を超えた場合は期間内でも受付が終了する。申請には、交付申請書、自動車検査証記録事項の写し、市が進める「脱炭素取組宣言」の確認書などが必要。申請後２〜３週間で交付決定通知が届き、その後、請求書の提出から約30日で指定口座に支援金が振り込まれる仕組み。

　問い合わせは、受付事務局コールセンター【電話】０４５・９１２・２５６０（午前９時から午後５時、土日祝日除く）。

　視覚障害者や盲導犬（アイメイト）を支援するチャリティーコンサートが５月18日（日）、横浜みなとみらい大ホールで行われる。横浜ライオンズクラブ（ＬＣ）主催。

　国内外で活躍する若手音楽家、ピアノの實（じつ）川（かわ）風（かおる）さんとヴィオラの田原綾子さんによる至極のデュオリサイタル。ショパン『革命のエチュード』やリスト『愛の夢』、ピアソラ『ル・グラン・タンゴ』など、多彩な名曲の演奏に耳を傾けながら、盲導犬についての理解を深める。

　13時半開演（12時50分開場）。全席指定３５００円。収益金の一部をアイメイト協会に寄付。（問）【電話】０４５・３１９・６７２１（平日10時〜17時）

　横浜市は５月２日、区や局で使用するテレビや公用車のカーナビなどで、ＮＨＫとの放送受信契約を結んでいない設備が３３３件あったと発表した。全国の自治体でＮＨＫの受信契約漏れが報じられたことを受け、市が同様の案件がないか、全庁的に調査した結果、判明したもの。

　未契約の期間は、２００６年度から24年度まで。内訳は、地上波放送が受信できるテレビが１０８件、衛星放送が受信できるテレビが35件、ＮＨＫが受信可能なワンセグ携帯が21件、車載カーナビが１６９件。区局別では、消防局が88件と最も多かった。

　市によると、毎年度ＮＨＫ受信料の支払いのために、設備の台数調査を行っているが、報告漏れがあったことが原因だという。今後、未契約の設備はＮＨＫ横浜放送局と協議を進め、支払い事務を進めるとしている。

　再発防止策として、ＮＨＫの受信設備が不要の場合には、設備更新時に仕様書にその旨を明記することや調査手法を見直し、契約漏れが発生しないようにすることを挙げている。

　市総務局は「適正な事務処理がされず市民の皆さまの信頼を損ねることとなり、深くお詫び申し上げます」とコメントしている。

　「こどもの日」の５月５日、五輪金メダリストらと親子がスポーツを楽しむイベント「JA全農チビリンピック2025」が日産スタジアム＝港北区＝で行われた。

　イベントは日刊スポーツホールディングスと横浜市スポーツ協会が主催。全国農業協同組合連合会（JA全農）が特別協賛し、今回で47回目。

　会場には、JA全農所属の卓球の石川佳純さんやマラソンの高橋尚子さん、レスリングのアニマル浜口さんと浜口京子さん親子、吉田沙保里さん、サッカーの中村憲剛さんがゲストとして参加。

　親子でスタジアムと周辺を走るマラソンには高橋さんや吉田さんも参加。高橋さんはゴールではハイタッチをしながらランナーを出迎えるなどしていた。ほかにも、ゲストが玉入れやくす玉割りにも参加し、親子とふれあった。

　同イベントに19回目の参加となった高橋さんは「子どもが楽しそうな笑顔を見せてくれるのが一番うれしい。この中からいずれ日の丸をつける選手が出てほしい」と期待した。初参加の中村さんは子どもたちへのメッセージとして、「自分の可能性にふたをしないでほしい」と語り、チャレンジすることの重要性を訴えていた。

　スタジアムの外ではJA全農によるブースが展開され、農産物が販売されたほか、ゲストによる餅つきもあり、にぎわいを見せた。

　核兵器廃絶や平和な世界の実現を目指して活動している高校生の活動報告会が４月に行われた。

　報告したのは、昨年５月に「高校生平和大使」に選ばれ、約１年間活動してきた青葉区在住でフェリス女学院高校＝中区＝３年の萩有彩さんら。「高校生平和大使」は、全国の平和活動団体が１９９８年から国連に派遣しているもの。県内では県立高校の教職員らによる派遣委員会が２００５年から生徒を送っている。

国連軍縮本部を訪問

　萩さんらは昨年７月に駅頭などで核兵器廃絶などを目指す署名活動を実施。萩さんは全国の他の平和大使とともに、８月にスイス・ジュネーブの国連軍縮本部を訪れ、全国から集まった９万６４２８筆の署名を届けた。

　スイスでは、軍縮会議日本政府代表部の市川とみ子大使と面会。「核兵器のない世界」がゴールである点は平和大使も日本政府も一致しているが、政府は核兵器禁止条約に署名・批准しない方針を崩していない。面会時に平和大使は「批准はしなくても、締約国会議にオブザーバー参加し、日本政府の姿勢を示すべきでは」と市川大使に質問したが、「オブザーバー参加も核保有国を巻き込んでいない時点で無意味で、核兵器に反対する国と依存する国の溝が深まるだけ」との回答があったという。

　萩さんは「日本政府の断固たる姿勢に、自分たちの活動の意義を問い直した」と振り返りつつ、「異なる意見を持つ相手と話す時は、意見の背景を理解し、同意はできないが理解はできるという状態こそが対話の第一歩となる」と面会で得たものも大きかったとした。

　ほかにも、11月に長崎県・対馬で韓国の高校生と「日本軍『慰安婦』」について意見交換を行ったことも報告した。

　萩さんは「核兵器廃絶は達成しなければいけない未来で、活動の歩みを止めてはいけない」と話し、「高校生や若い人の活動が大人へのプレッシャーになる」という。４月26日には、連合神奈川による「かながわ中央メーデー」に参加し、核兵器廃絶を訴えて署名活動も行った。「今後も世界平和を目指した活動を続けていきたい」としている。

　2027年に行われる「GREEN×EXPO 2027」（国際園芸博覧会）の開催を記念した特別仕様のナンバープレートのデザインが、５月３日にパシフィコ横浜で開催された「横浜フラワー＆ガーデンフェスティバル2025」の中で発表された。

　ナンバープレートは園芸博の機運醸成を図ろうと、主催する公益社団法人２０２７年国際園芸博覧会協会がデザインしたもので、ロゴマークがあしらわれている。

　申込受付は６月９日に始まり、交付は７月14日から2027年11月30日まで。申し込みは、専用サイト（https://www.kibou-number.jp/）から行うことができる。料金は５月下旬に同サイトで公表される予定。新車・中古車の購入時だけでなく、現在所有している車両の車検時にも、番号を変更することなく交換が可能。「フルカラー版」と「モノトーン版」の２種類が用意されており、フルカラー版の申し込みには１千円以上の寄付が必要となる。寄付金は、園芸博の開催に関連した交通サービスの充実などに充てられる。

　３日の発表会には、高橋克法国土交通副大臣、同協会の河村正人事務総長、横浜市の山中竹春市長が出席。高橋副大臣は「多くの人に付けていただき、『走る広告塔』となれば」と期待を寄せ、山中市長は「市の公用車もこのナンバープレートに切り替えていきたい」と述べた。

　横浜の大型連休の恒例行事「ザよこはまパレード（国際仮装行列）」が５月３日に行われ、63団体、約３千人が山下公園前や赤レンガ倉庫前などを練り歩いた。全長3.4Kmのコースには、主催者発表で約38万人の観客が詰めかけた。

　前半の「キッズパレード」には、人気アニメ「パウ・パトロール」のキャラクター「チェイス」や「マーシャル」らがオープンカーなどに乗って登場し、沿道の子どもたちに手を振って笑顔を誘った。

　各部門の受賞団体は次の通り。【スーパーパレード フロートの部】▽はまっパレ大賞…崎陽軒▽準はまっパレ大賞…イセザキ・モール、ありあけ【スーパーパレード 徒歩の部】▽はまっパレ大賞…ヨコハマリトルメジャレッツ／ザ ヨコハマスカウツ Drum & Bugle Corps▽準はまっパレ大賞…青山学院横浜英和中学高等学校／綾北 “Mercury winds”、洋光台バトン／神奈川県立湘南台高等学校吹奏楽部White Shooting Stars【キッズパレードの部】▽はまっパレ大賞…ヨコハマチキージャズ／横浜市ジュニアマーチングバンドBay Wind▽準はまっパレ大賞…DANCE STUDIO GROW UP、SWEET BAMBI'S／横浜市立下野庭小学校マーチングバンド【ローズパフォーマンス　コカ・コーラ　ボトラーズジャパン賞】一般財団法人民族衣裳文化普及協会

　横浜市は４月30日、職員が理不尽な要求や迷惑行為を受ける「カスタマーハラスメント（カスハラ）」の対策基本方針を策定したと発表した。この中で、職員に対する不当な要求や人格否定などの言動に組織として毅然と対応する姿勢を明確にした。

　カスハラが社会問題化する中、市は昨年度から対策を検討してきた。昨年12月から今年１月に行った実態調査では、市全体の７７０課のうち72％にあたる５５３課がカスハラがあったと回答。区役所では88％（２０５課）、局では65％（３４８課）の部署がカスハラ被害を報告している。対応時間は、区では30分以上60分未満が49％（１０１課）と最も多い一方、局では60分以上の対応が45％（１２７課）と最も多かった。

９割が精神的な攻撃

　職員が受けたカスハラの内容は、区では「継続的、執拗な言動」や「威圧的・差別的な言動」、「脅迫、中傷、名誉毀損、侮辱、暴言など」がいずれも９割を超えた。ほかにも「ＳＮＳ等での誹謗中傷」や「暴行、傷害などの身体的な攻撃」も３割前後あった。

ガム吐きかけ、SNSに顔写真

　具体例として、「制度上対応できないと説明した途端に激高して机を叩き、ガムを吐きかけられた」「ＳＮＳに職員の氏名とともに写真を投稿された」「女性職員の説明では納得できないと男性職員への交代を強要された」などが挙げられている。こうした行為により「その後の対応が怖くなった」と回答した職員は、区でカスハラがあったと回答した課の職員全体の15％だった。

　対策基本方針は基本的な考え方を「職員の人権や就業環境を脅かす言動に対し組織として毅然と対応する」と示し、カスハラを「要求内容が妥当性を欠く」、「要求を実現するための手段・態様が社会通念上不相当なもので、職員の就業環境が害されるもの」と定義。カスハラが疑われる言動があった際には、組織として事実把握し、悪質な場合は警察への通報や法的な対応を行うことを記した。

　具体策として、ケース別の対応方法を整理したマニュアルを策定したほか、研修や相談体制の整備を進めるとしている。

　世界トライアスロン横浜大会（5月17日、18日開催）に合わせ、5月18日、山下公園＝中区＝で小中学生を対象にしたスイム飛込用浮桟橋ウォークと稚魚放流イベントが行われる。

　2009年に始まった横浜大会が15回目を迎えることを記念した企画。参加者は選手がスタート時に使用する「スイムポンツーン」と呼ばれる浮桟橋の上を歩き、その場所から稚魚を放流する。15回の大会開催を通じてきれいになった海への感謝と、将来に向けてきれいな海を残していきたいという思いを込めて行う。

　実施は午前11時40分から約30分間。対象は小学生から中学生までで、参加費無料。参加者には大会オリジナルグッズがプレゼントされる。保護者の同伴も可能で、車いすでの参加にも対応する。定員は50人で、5月12日まで専用申込ページ（https://peatix.com/event/4397336/view）で先着順に受け付ける。大会情報は公式サイトで。