59回目となる「川崎市畜産まつり」が５月18日（日）、等々力緑地（中原区）で開催される。ポニーの乗馬体験やウサギなどのふれあい体験といった企画がもりだくさんだが、畜産業界にも物価高騰の影響は及び、業者は「なんとか踏ん張っている状況」という。

　市内唯一の酪農家である福田努さんが経営する「福田牧場」は、高津区新作の住宅地の中にあり、乳牛12頭とヤギ30匹、ヒツジ16匹などを飼育している。18日の「畜産まつり」にはウサギやポニーなど、同牧場が市内の幼稚園や保育園、小学校で毎年２５０回ほど開催する「移動動物園」でおなじみの動物たちが登場する。

　福田さんの親の代から酪農を始め、一日２００〜３００リットルの牛乳を搾乳し、県内の乳業会社に出荷する。「昔はこのあたりの農家は借りた牛から毎日搾乳し、牛乳を納めて日銭を稼いでいたけれど。今はうちだけ」と福田さん。当初は近隣の乳牛業者から牛を借りていたそうだ。

　市の統計によれば、２００６年には市内で酪農家５軒が計93頭の乳牛を飼育していたが、23年には福田さん１軒に。酪農以外の畜産業者も減少傾向が続き、23年の時点で養豚業２戸、養鶏業が５戸となっている。

　もとは「見渡す限り田んぼだった」という牧場の周辺はすっかり住宅地だ。家畜の臭いや鳴き声が迷惑にならないよう、気を使うことも増えた。さらに物価高騰の影響で飼料代などの経費も高騰している。福田さんは「ぎりぎり赤字にならないよう踏ん張っている」と語る。

　毎年恒例の「畜産まつり」では、子どもたちの笑顔が楽しみという。福田さんは「まつりに来て、動物に触れてほしい」と来場を呼びかけている。

　18日はまた、「花と緑の市民フェア」が新たに農業従事者主体型の「かわさき農業フェスタ」として開催され、飲食ブースなども多数、出店する。いずれも会場は等々力緑地内で、畜産まつりは野球場インフォメーション前広場、農業フェスタは催し物広場で、午前９時から午後３時まで。荒天などにより開催中止の場合もある。

　川崎市内在住の大学１年生・斎藤愛桜さん（18）がこのほど、クラウドファンディング（ＣＦ）を活用して、市内の子ども食堂に岩手県陸前高田市のブランド米「たかたのゆめ」２００kgを寄贈した。今回の企画には、ＮＰＯ法人かわさきこども食堂ネットワーク、川崎フロンターレが協力。斎藤さんは「子どもたちに安心して食事を楽しんでもらえる居場所を、これからも応援していきたい」と話した。

　斎藤さんがＣＦを開始したのは高校３年生だった昨年９月。将来、児童福祉に携わりたいと考えていた斎藤さんは、子ども食堂に関心を持ち、子どもたちへ食の支援を希望していたことから、こども食堂ネットワークに相談。その際、被災地の復興支援も視野に入れ、現地の米の寄贈を考えていた。相談を受けた同ネットワークの佐藤由加里理事長は、日頃支援してもらっているフロンターレに協力を仰いだ。フレンドシップ協定を結ぶ陸前高田市のブランド米「たかたのゆめ」と、購入先をフロンターレから紹介してもらい、今回の企画が実現した。

　ＣＦは２カ月間実施。目標金額10万円に対し、17万円が集まった。斎藤さんは「母校の在校生が地域のボランティア活動で集めたお金を寄付してくれた。皆さんの温かい気持ちがプロジェクトを後押ししてくれて、感謝している」と振り返る。

　購入した「たかたのゆめ」２００kgは、同ネットワークを通じて、中原区内で子ども食堂を運営している任意団体８カ所に寄贈された。企画が実現したことに対し、斎藤さんは「思いに賛同してくれた皆さんのおかげ。子ども食堂をこれからも応援していきたい。今回の企画を通じて、社会課題に対して自分にできることがあることを実感した。学びや行動を大切にし、少しずつ進んでいきたい」と抱負を語った。

協力者も称賛

　４月20日にＵとどろきスタジアムで行われた記者会見には、佐藤理事長、陸前高田市の佐々木拓市長、フロンターレの吉田明宏社長も同席。佐々木市長は「素晴らしい企画に参加でき、感謝している」と話し、吉田社長は「自ら行動を起こし、広い視点を持った情熱に感銘を受けた。今後の活躍に期待したい」と斎藤さんへエールを送った。佐藤理事長は「こども食堂は運用資金の調達に苦慮している。斎藤さんの思い、行動に感謝している」と話した。

明るく、堂々と職務執行

　○...署長職は、昨年配属された海老名署に次いで２署目。「歴史ある高津の治安維持を任されたことは大変光栄で、身が引き締まる思い」と真剣な表情で語る。着任時には署員に向けて「仕事は厳しく、職場は明るく。プライドを持って、堂々と職務執行していこう」と呼びかけ。治安維持のプロとしてだけではなく、頼りになる隣人としての警察もアピールしたいと考えている。

　○...横浜市出身。昔から正義感が強く、警察官として先に奉職していた姉に憧れて同じ道に進む。交番勤務からキャリアをスタートさせ、過去には川崎署や幸署にも配属されていた。「中でも、要人警護を行う県警の公安第二課には長く在籍していました」と話し、２年前には同課の課長を務めていたという。安倍元総理の銃撃事件を受けて県警が要人警護体制の見直しを図った際は、その中心人物として体制強化を図った。「同じことが県内で発生しないよう、尽力しました」

　○...単身赴任を始めて今年で２年目。「家事なども、生活リズムの一部として板についてきた」とする一方、家族との交流が束の間の癒しになっているのだとか。趣味はサイクリングだが、署長の仕事を続けている間は封印。代わりに、自らの足で高津区内を歩き回って、街の魅力を知り尽くしたいと考えている。

　○...高津署管内では昨年、市内最多となる４７２件の人身事故が発生。また、特殊詐欺による被害も多く発生しているとして危機感を募らせている。「地域団体と連携し、キャンペーンによる住民への周知などにも取り組んでいきたい」と決意。長年の警察人生を経て導き出した「おごらず、ひるまず、堂々と」という言葉を胸に、地域課題にも日々、取り組んでいく。

　川崎市は「放課後等の子どもの居場所に関する今後の方向性」を策定し、４月17日に公表した。今年１月に案をまとめて１月末から２月末まで、行政手続法に基づくパブリックコメント（意見募集）を実施し、改めて「方向性」として内容を策定した。

　こども家庭庁が２０２３年12月に「こどもの居場所づくりに関する指針」を閣議決定したことを受け、全国の各自治体が「子どもの居場所」に関する取り組みを本格化させている。川崎市では、子どもを孤立・孤独から守り、健やかに育てるための「Well-being（ウェルビーイング）で成長するための居場所づくり」を全市的に進めることを目指し、「今後の方向性」の策定を進めていた。

　市はまず基本的な考え方として、「子どもの声・主体性・価値観を大切にする居場所づくり」「発達段階に応じた目的・空間を有する居場所づくり」、そして不登校の状態にある子どもたちに対する「子どもの状況に応じた支援の実施」の３点を掲げた。そのうえで、居場所のありようを考えるうえで、「学童期（主に６歳〜12歳）」と「思春期（主に13歳〜18歳）」に分けて方向性案をまとめた。

　寄せられた意見は55通76件で、学童期の居場所づくりに関する意見は43件、思春期の居場所づくりに関する意見は11件だった。方向性の策定にあたり「意見を踏まえて反映したもの」はなかったが、「今後の参考とするもの」は15件あり、このうち「思春期の居場所づくりに関すること」が10件で最多だった。

中学生の居場所は

　学童期の居場所づくりに関する意見では、「学童クラブ」への補助金支出を求める声が多数寄せられた。「こども文化センターの老朽化」を指摘する声や、小学校の全学年が対象である「わくわくプラザ事業」と、低学年が対象から外れがちな「みんなの校庭プロジェクト」などの放課後児童健全育成事業を「分けて運営するべき」との指摘もあった。

　思春期の居場所づくりに関する意見としては、「中学生が急に地域とつながるのは難しい。小学生から（地域と）かかわることが理想」「中学生は部活に入らないと居場所を見つけにくく、居場所が不足している」といった「中学生」に関する意見が目立つ。「貧困や家庭環境の問題を抱える子どもの『生き場所』が必要」と、複雑な生育環境にある子どもを気遣う声もあった。

　今回の「方向性」は、今年度から策定が進む「総合計画第４期実施計画」や「第３期川崎市子ども・若者の未来応援プラン」の中で、考え方の基本となる。市の担当者は「地域ごとに子どもたちの状況は異なるので、具体的にどのような居場所を設けるかは、様々な形をとることになる。地域と連携しつつ、市としても部局間で工夫して進めていきたい」とした。

　体重２５００ｇ未満で生まれたリトルベビー（低出生体重児）の写真展「リトルベビーとともに歩む社会〜小さな命と家族を知る〜」が５月12日（月）〜18日（日）、川崎市役所スカイデッキ（展望ロビー）で開催される。午前９時〜午後９時（初日は午後１時から）。主催は神奈川県でリトルベビーとその家族への支援活動を行う、ＮＰＯ法人ｐｅｎａ（坂上彩理事長）。

　リトルベビーの写真や小さなオムツ、３７０ｇのウェイトベア、『かながわリトルベビーハンドブック』など約１００点を展示。坂上さんは｢リトルベビーについて多くの方に知っていただき、同じ立場の家族がつながり、支え合える場づくりのきっかけにしたい」と語る。

　同写真展への入場は無料。

　川崎市が外国人市民を対象に実施した意識実態調査の結果が公表され、４人に１人が外国人であることを理由に賃貸物件などの入居を断られた経験がある一方で、「ヘイトスピーチ」などの差別的な暴言への不安は、２０１９年の前回調査よりは減少した。

　川崎市では、日本国籍を持たない外国籍の人々が市民生活で感じる不便や不安などを行政として解消するため、５年に１度、実態を調査している。今回の調査は昨年６月28日〜７月31日に実施され、川崎市在住の18歳以上の外国人市民５千人を対象に、郵送方式で実施。１０３１人から回答があり、回収率は20・６％だった。

　国籍・地域別の内訳は、中国籍28・４％、韓国籍とベトナム籍が11・９％、フィリピン籍が10・６％と続き、その他アジアが20％を占めた。居住地域は川崎区が最も多く31・８％、中原区15・４％、高津区11・６％と続いた。

　市内で住居を探す際に「外国人を理由に入居を断られた」は前回と同じ26・１％。「外国人であることを理由に物件を紹介してもらえなかった」は17・７％と前回の14・２％より３・５ポイント増加し、不動産業者の段階で拒否されている可能性がある。

　直近の１年間で感じた不安や危険に関する質問では、「住んでいる地域の治安についての不安」は前回の17・７％より大幅減の10・９％。外国人であることを理由に「暴力をふるわれる不安・危険」は６・８％（０・３ポイント減）、「脅迫や差別的な暴言を受ける不安」は14・７％（３・３ポイント減）といずれも減少したが、「外国人を攻撃するようなインターネットやＳＮＳの書き込みを見て感じる不安・危険」は13・２％で前回の12・４％より微増した。市は「川崎市差別のない人権尊重のまちづくり条例の効果は表れているものの、条例の運用を一層、推進していく必要がある」としている。

　国籍に関係なく全国的な課題である災害への備えでは、「飲み水や食料を準備している」は７・８ポイント増の51・７％と５割を超えたが、「特に何もしていない」は27・７％（前回32・５％）と３割近く、「防災訓練に参加している」は16％（前回16・７％）にとどまった。

　市担当者は「この結果を関係部局に共有のうえ、施策に反映していく」と話している。報告書は市のホームページで公開しており、ルビ付きの日本語を含め10カ国語で閲覧できる。

　明治大学平和教育登戸研究所資料館（多摩区）は２０１０年の開館から今年で15周年を迎えた。秘密戦研究施設「旧日本陸軍登戸研究所」の歴史を伝える貴重な施設だが、その史実の発見と継承には、川崎市民の力が大きな役割を果たした。同資料館の展示専門委員で法政二高の元教員、渡辺賢二さん（81）の証言の後編をお送りする。

市内に多数の元所員

　川崎市が１９８５年度から進めた「平和教育学級」は、計千人以上が参加した市民講座だった。渡辺さんが率いた「中原平和教育学級」は、明大生田キャンパス界隈に現存した「登戸研究所」に注目した。

　88年３月。生田キャンパス正門付近の「動物慰霊碑」の見学会で、渡辺さんは初見の高齢男性に目が留まった。「失礼ながら元所員では」と尋ねると、男性は「そうです」。研究所の工場で働いた井上三郎さん（故人）だった。こう教えてくれた。「所内のことは墓場まで持っていけと言われていたので、街で元所員と顔を合わせても、お互い声もかけなかった。だが終戦から40年近く過ぎ、元所員で『登研会』を作った」

　井上さんらが発起人となり、82年に「登研会」が発足。封印された時を語り合う「同窓会」だった。渡辺さんは「人生の一部を失ったようで苦しかった」という井上さんの言葉を覚えている。

　井上さんは「登研会」の名簿を渡辺さんに託した。名簿に記載された元所員２７８人のうち、99人が川崎市民だった。この結果に「平和教育学級」に参加していた高校生が「アンケートを送ろう」と提案。仕事内容などを尋ねる質問を記載したアンケートを作成し、市教委の協力を得て市内の99人に送ったところ、27人から回答があった。

　そして回答者の一人、小林コトさん（故人）から、約９００枚に及ぶ内部文書の複写が提供された。小林さんは15歳から所内でタイピストとして勤務し、文書の複写を保管して終戦時に持ち出していた。研究所の記録は防衛庁（現防衛省）にも残らなかったほど貴重な資料だ。渡辺さんは「毒物の購入伝票や毒物兵器を持参した出張記録、所員が業務で致命傷を負った記録もあった。本格的な調査につながる大きな手掛かりだった」。

約１万筆の署名

　89年には「中原平和教育学級」の取り組みを著書『私の街から戦争が見えた』として発表し、メディアの注目を集めた。だが翌90年、明治大学が研究所の遺構のうち旧本館の取り壊しを発表。保存を求める市民の声に押され、市は旧本館を撮影のうえ川崎市平和館での記録保存を決めたものの、林立していた遺構は徐々に姿を消した。

　やがて「登研会」も声をあげ、２００６年には「平和教育学級」の参加者を中心に遺構保存を求める「川崎市民の会」が発足。07年には遺構保存と資料展示施設の設置を求める９８０３筆の署名が集まり、請願書とともに市議会に提出した。

　なぜ約１万もの署名が集まったのか。「市民の会」共同代表を務めた渡辺さんは「学習の力です」と笑みを見せる。保存を求める上で、頻繁に見学会を開いたそうだ。「毎回、何百人もの市民が集まった。政治運動ではなく歴史を継承する学習運動だったからこそ、浸透したのだと思う」

　市民の「学習運動」の先に、現在の「資料館」がある。渡辺さんは言う。「まれにみる運動だった。あの力は今も根付いていると思う」

　第25回目は、『JAセレサ川崎女性部・橘支部』についてご紹介いたします。

　JAセレサ川崎女性部は、JA組合員とその家族により構成されている組織で、本部および11支部で活動を展開されています。新たな仲間づくりを進めるとともに、女性の声をJA活動に反映されることで、くらしと健康を守り、明るく豊かな生活を築こうと、年間を通じて「農業」「食」「地域」をつなぐさまざまな活動に取り組んでいます。

　女性部・橘支部は、昨年12月に「フードドライブ」を開催しました。フードドライブとは、家庭に余っている食品を寄付する運動のことです。

　同支部の皆さんがこの取り組みで集めた品々（乾麺やレトルト食品、調味料、缶詰や生活消耗品など）をSELFを通じて、昨年度より私たちが運営をサポートしている高津高校夜間部の校内カフェ「S★cafe」で、生徒達へ提供させて頂きました。　

　フードロスをなくす意識付けと寄付をすることにより地域貢献を図る取り組みは、SDGsにも繋がります。SELFも喜んで協力致します。これからもよろしくお願いします。

　４月１日、高津区役所では大幅な人事異動が実施され、区長、副区長、道路公園センター所長が交代となりました。加えて私たちが直接お世話になる地域振興課でも担当替えが実施され係長、担当者が交代となりました。白井豊一区長、石田明子副区長へは４月１１日に時間を取って頂けて、当会の宮寺会長と徳武相談役、甲賀事務局長の３名で区役所を訪問、ご挨拶できました。

　白井区長は１３年前に橘出張所勤務の経験があり、当時、当会会長だった徳武相談役と面識があり、挨拶の場でもホタルの話などで盛り上がりました。安部正和道路公園センター所長と舞木史彦課長には４月１７日の活動日に春日台公園とたちばなふれあいの森をご視察頂けました。春日台では私たちの活動内容を現場で詳細に説明できました。

白井新区長からも祝辞

　私たちも新年度となる4月に定期総会を開催しています。そこでは前年度の活動報告収支決算、新年度の計画案予算案の審議、２年に１度は役員の改選を行います。準備に負荷は掛かりますが、会員への活動周知、ボランティア団体として一定の社会的信頼を保つためには必要なことだと認識しています。

　この総会には毎回、区長、副区長、道路公園センター所長に来賓として列席頂いております。今年は４月２４日に区役所会議室をお借りして開催できました。

　白井区長からは要旨次のようなご挨拶を頂きました。『皆様には健康の森の草刈り、花壇整備などの他に、区民対象の炭焼き教室、ホタル鑑賞会などもやっていただき、改めて感謝いたします。そうした活動が、昨年の市制100周年の記念表彰につながりました。この表彰には市長の市民への思い入れがこもっていました。その中で当会が市政功労賞を受賞されたことは大変価値があります。皆さんの日々の活動が高津区の貴重な自然を守ることにつながり、潤いのある街づくりにつながります。引続き活動の継続をお願いします。』

Ａｎｋｅｒ フロンタウン生田パートナーゾーン紹介

　Ａｎｋｅｒ フロンタウン生田には、地域の人々の健康や生活をサポートするさまざまなパートナーゾーンがある。

　リオクリニックは、リハビリテーションと運動療法の観点から、地域の人々の健康を支える整形外科。日本代表チームドクターやオリンピックに携わるスタッフも多数在籍している。

　サリュートインドアテニスガーデンは、天候に左右されずにテニスを楽しめる全天候型コートを備えたテニススクール。初心者から上級者まで、レベルに合わせたクラスがある。

　キッズ大陸フロンタウン生田園は、スポーツを通じて子どもたちの心技体知を育む、認可外保育園・学童クラブ。国際バカロレア（ＩＢ）認定施設として、幼児期に必要な体の機能を引き出すカリキュラムを提供する。

　バルコランドリープレイスフロンタウン生田は、次世代型の新感覚セルフランドリー。最新のマシンとオリジナル洗剤で、羽毛ふとんやスニーカーまですっきりと洗い上げる。

　どの施設も、快適で充実した時間を提供してくれるはず。ぜひ一度、足を運んでみては。

画像は川崎フロンターレＨＰより