帯状疱疹「ワクチン接種で予防を」横浜市医師会が講演

講演した医師の浅井さん
会場には多くの参加者が集まった

　横浜市医師会（戸塚武和会長）が横浜市役所１階のアトリウムで10月16日、「帯状疱疹（たいじょうほうしん）予防接種」の講演会を開催した。

　帯状疱疹とは、過去に水ぼうそうにかかった際に体内に潜伏していたウイルスが再活性化し、神経に沿って痛みを伴う赤い発疹が出現する病気。加齢などによる免疫機能低下や疲労、ストレスなどが発症原因で、50歳以上で罹患率が高くなり、70代で最も多く発症。80歳までに約３人に１人がかかるといわれている。後遺症として神経痛が残る場合もある。

　同講演会は、今年度から定期接種の対象になった帯状疱疹ワクチンの予防接種について、神奈川県民に理解を深めてもらうことを目的に実施。神奈川県皮膚科医会副会長の浅井俊弥さんが講師を務め、さまざまな症例写真を紹介しながら、帯状疱疹の特性や合併症などの注意点を解説。ワクチンは、皮下に１回接種する「生ワクチン」と筋肉内に２回接種する「不活化ワクチン」の２種類があるとし、それぞれの特徴や予防における有効性について説いた。最後の質問タイムでは、「どちらのワクチンを選んだらよいか」「持病による副作用は」「若い人にも増えていると聞くが、自費でもワクチンを打った方がよいか」といった具体的な質問が参加者から次々と飛び出した。

　浅井さんは「若い人は生ワクチンでもよいが、高齢者は不活化ワクチンがよいと思う。最終的には患者さんと話し合って決める」と話した。参加者の中には熱心にメモを取りながら聞き入る人も多く、関心の高さがうかがえた。

65歳に接種費用を一部助成

　横浜市では７月から、帯状疱疹ワクチンの定期予防接種の費用を一部助成している。対象者は今年度65歳になる人と、５年間は経過措置として70歳から５歳刻みに１００歳までの人（今年度のみ１００歳以上も対象）。市内の対象者は約21万人で、今年の６月下旬以降予診票を同封した封筒が個別に送付されている。今年度の実施期間は、２０２６年３月31日まで。「不活化ワクチンの場合は２カ月以上の間隔を置いて２回接種しなければいけないため、助成を使うには１月中に一度の接種が必要となる」と横浜市医師会。横浜市では「65歳以上で公費負担で受けられる機会は生涯に一度だけ。今回封筒が届いた人で希望者は早めに医療機関で相談を」と呼びかけている。

　問合せは横浜市予防接種コールセンター【電話】０４５・３３０・８５６１