ライブハウス経営者ら
動画で想いを発信
順延イベントの実現めざし

イベント実行委員長だった横浜セブンスアベニューの椙江茂起代表取締役

　新型コロナウイルス対策の中で「３密」とされ、経営的にも苦境に立たされているライブハウス。コロナの流行以前から店舗横断型のイベントを予定していた市内ライブハウスの経営者らが、イベント実現をめざして自らの想いなどをあす12日から動画で発信する。

　配信を行うのは、５月末に開催を予定していた「横濱ライヴハウス祭」の実行委員会役員を務める「ドルフィー」「横浜Ｂ．Ｂ．ストリート」「バー・バー・バー」といった市内店舗の経営者など。横浜ＪＡＺＺ協会のＹｏｕＴｕｂｅチャンネル（【URL】https://www.youtube.com/channel/UCn1BFmxfXu2wJICTgl8dVGg）を使い、店舗の現状や過去の音源などを投稿していく。

　コロナ禍以前から企画していた「横濱ライヴハウス祭」は、開港を機に西洋音楽が全国へ広まった地である横浜で、ジャズ、ロック、シャンソン…とジャンルに関係なく各店舗が同日にそれぞれの色を出したライブを横断的に行う初開催のイベント。開港記念日に合わせ新しい横浜の顔となる行事にしようと約30店舗が参加予定だった。

　動画配信での実施も模索したが、営業自粛要請が出る中で当初日程での開催を断念。５月末には実行委員長で「横浜セブンスアベニュー」＝中区山下町＝の椙江（すぎえ）茂起代表取締役が動画で「横浜のライブハウスが結集してイベントをやる意義の大きさを皆さんに少しでも感じて頂きたい」と年内または来年中のイベント実現を訴えた。

「生殺し」苦境続く

　神奈川県は５月27日に感染拡大防止対策を行ったうえでの営業を前提に、全業種で休業要請を解除。ライブハウスも多くが営業を再開した。

　セブンスアベニューでは常連らの支援を受け、集中治療室などで使われている高性能の空気清浄機を２台導入。それでも間隔確保のため通常の半分程度しか観客を入れられないという。

　営業は再開したが、アーティストもスタジオでの練習が出来ていない状態。バンドを中心にまだ出演できない演者も多い。同店では５月の売上は昨年の95％減。「店を開けても営業が満足にできない『生殺し状態』。横浜でも閉店した店舗が出ている」と訴える。

　今年35周年を迎え、新人バンドの登竜門として多くのアーティストが巣立った同店。「ライブハウスは人材を育てる役割もある。（イベントが実現して）横浜のライブハウスの質の高さをアピールできれば」と語った。