横浜労災病院
感染症乗り越え新たな一歩
設備導入、地域連携深め

感染管理室を率いる平澤晃同院副院長
同院に設置している陰圧テント

　地域医療機関との連携に注力し、地元密着を掲げる小机町の横浜労災病院（梅村敏院長）。今年８月に新型コロナウイルスの感染発生に見舞われたが、拡大を抑え込み、２週間で収束させることに成功。収束までの素早い対応と、感染症を乗り越えて導入した同院の新たな施策や設備について、同院感染管理室長の平澤晃副院長に話を聞いた。

素早い対応で感染症封じ込め

　医師・看護師含め約１３００人が従事する同院には、１日平均１５００人を超える外来患者が訪れる。新型コロナ感染拡大の初期から▽出入口の一方通行化▽来院者への手指消毒――など施策を講じてきた同院だが今年８月、新型コロナウイルスの感染者が発生した。一時は病床数に対して、入院患者数が半数を切ることもあったという。同院は感染者発生と同時に病棟を閉鎖し、患者、職員かかわらず検査を実施。梅村院長を筆頭に医師、看護師、薬剤師、検査技師などで構成される「新型コロナウイルス対策本部」が指揮を執り、陽性者との濃厚接触が否定できない職員は全員自宅待機にするなど、感染経路を遮断した。平澤副院長は「全員コロナのつもりで、という保健所の助言も受けながら、感染収束を最優先に行動した」と振り返る。

複数の新制度を導入

　同院では、今年度内に新たな抗原検査を導入予定。ＰＣＲ検査よりも早くウイルスを発見することができ、感染症対策を早期に実施できる可能性が高まる。また、「元気な人も感染者かもしれない」という意識を改めて強化。全身麻酔を要する手術では人工呼吸器を使用することで肺に負担がかかるため、事前検査を行うなど、重症患者を出さないように細心の注意を払う。

　同院ではさらに、ベッドの周りをビニールの仕切りで密閉する「陰圧テント」を３台導入し、うち２台を救命救急センターで稼働している。感染症の疑いがある緊急外来があった場合、患者はこの中で処置を受けたり、検査結果が出るまで待機する。テントは上に換気口がついており内部が陰圧になるよう保たれ、唾液などの飛沫が飛ばない仕組み。

安心して来院できるように

　コロナ禍以前から、近隣医療機関と連携してきた同院。相互訪問などを通して、地域の病院やクリニックと感染症対策について情報共有している。平澤副院長は「顔の見える関係でいることで緊急時に連携しやすくなり、患者対応など、職員の困りごとの解決にもつながった」と語る。

　同院は来院患者数、入院患者数ともに従来の数に戻りつつある。「今、治療が必要な人に安心して来ていただけるよう、感染症対策を徹底していく」と平澤副院長。また、「当院の状況についてはホームページで情報発信をしています。正しい情報を受け取ってほしい」とも呼びかける。