（左から）石井代表理事、深井代表、本村市長、石井ＧＭ、望月会長、小西社長
相模原市をホームタウンとするフットボール４チームは12日、相模総合補給廠一部返還地を活用した多機能複合型スタジアム整備の要望書を約10万４千筆の署名と共に本村賢太郎市長に提出した。市役所を訪れたのはＳＣ相模原の望月重良会長と小西展巨社長、ノジマステラ神奈川相模原の深井正吉代表、三菱重工相模原ダイナボアーズの石井晃ＧＭ、ノジマ相模原ライズの石井光暢代表理事の５人。
４チームはトップレベルのリーグにいながら、現在市内のスタジアムは相模原ギオンスタジアムしかなく、本来ホームゲームで開催する試合を市外で行うケースがあった。このような状況に対し、４チームは補給廠返還地にイベント開催やショッピング、宿泊など様々な機能をもったスタジアム（多機能複合型スタジアム）の整備を要望した。署名活動は約１年間行い、主旨に賛同した署名10万４２０１筆がこの日までに集まった。
本村市長は「コロナ禍の中、集めるのは大変だったと思うが、皆様からの多機能複合型スタジアムの思いを重く受け止めている。なるべく民活を利用しながら皆さんの希望が叶うように、市役所側も議論していきたい」と話した。望月会長は「要望書を出して終わりではない。この先も引き続き署名活動を行い、企業への協力も働きかけていく」と話していた。
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