市作成の啓発動画の一部＝横浜市提供
15歳未満の病死原因で最も多いという「小児がん」について、横浜市では、患者の支援を目的にＩＴを駆使した取組を推進している。昨年から「メタバース」を利用した患者同士の交流機会の創出のほか、今年からは初の啓発動画の配信も開始。市は、患者や家族の現状への理解促進を図りたいとしている。
小児がんとは15歳未満がかかるさまざまながんの総称で、主に白血病や脳腫瘍などがある。子どもの病死原因第１位とはいえ、国立がん研究センターが昨年公表した調査結果によると、小児がんにおける白血病患者の10年後の生存率は86.６％、脳腫瘍患者では71.７％。近年は医療の進歩により、り患しても７〜８割は治癒が望めるという。
り患数の少なさも小児がんの特徴だ。横浜市がん・疾病対策課によると、全国で新たに小児がんと診断された人は２０１８年が２０９４人、19年が２１１７人、最新の統計という20年が２０８０人。市内でも18年が41人、19年が58人、20年が49人で、「希少がん」とも呼ばれている。
中澤佑二さん協力で初動画
り患数の少なさから「成人のがんと比べて社会の理解が不足している」と同課。そこで市は近年、理解促進に向けＩＴを活用した取組を進めている。昨年８月、治療の副作用による外見の変化などを気にせずに患者同士が交流できる場を創出しようと、市はインターネット上の仮想空間「メタバース」の活用を試行。開催した交流イベントでは、患者や家族らが自身の分身である「アバター」を利用して会話を楽しみ、交流を深めた。市は「来年度も実施できれば」としている。
また市は、横浜Ｆ・マリノスで活躍した中澤佑二さんの協力で、啓発動画を初めて作成。小児がんの治療を受けた市内の子どもが「闘病中に辛かったこと」などを語る動画で今年１月、市公式ＹｏｕＴｕｂｅチャンネルで配信を開始した（30年１月まで配信予定）。
同課の担当者は「患者やご家族の現状を知り、自分には何ができるのかを考えていただくことにつながれば」としている。
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