東部病院でのオンライン会議
鶴見区や神奈川区の医療機関や行政担当者らが参加し、コロナ禍における現場の情報などを共有するオンライン会議が、第３波以降、感染拡大のたびに継続されている。２月４日、20回目となった会議では、オミクロン株により、新規感染者数や入院患者数など、各種数値が急速に増加していることなどが示され、関係者からは、最も医療がひっ迫した「第５波のピーク相当に立った」と危惧する声も上がった。
会議の開催を呼びかけたのは、市東部地域の中核病院「済生会横浜市東部病院」（三角隆彦院長）。一昨年の年末ごろにあった第３波から開始し、地域の病院や区医師会など、毎回40〜50人をオンラインでつなぎ、状況を共有している。
１週間で急増
当日は、東部病院副院長で、現在神奈川県非常勤技術顧問（医療危機対策担当）として県に出向している山崎元靖医師が、県や横浜市内の状況を報告。前回会議１月28日時点で４割弱だった県の検査陽性率は７割を超え、医療・福祉・介護施設で発生したクラスターが、15から70に激増しているなど、１週間で急速に悪化している状況が伝えられた。
「受け入れ可能数の急減などを踏まえると施設から病院に移せず、転院を厳選せざる得ない状況」と山崎医師。市内でみると先週時点で一ケタ台だった重症患者は、４日時点で26人まで増えており、「明らかに増加傾向」とした。
最前線では減少か
出席した区内の病院などによると、発熱外来での陽性率は、およそ５〜８割。子どもの感染増加から家庭内での感染や、濃厚接触者として職員の出勤停止が相次ぎ、マンパワーが不足している状況も報告された。
一方、最前線となる各区医師会からは、発熱外来の来院者が減少してきているという報告もあり、近いピークアウトに期待する声もあった。
ワクチンがカギ
「感染状況が、重症化リスクの高い高齢者に広がるとまずい」。三角院長は、じわりと増加している重症者数を踏まえ危機感を募らせる。
現状で最も効果的なこととして挙げるのは、ワクチンの３回目接種だとする。
「この感染者数で重症者が増えれば一気に崩壊する。重症化を抑えるにはワクチンが有効」と三角院長。また、仮に今週来週でピークアウトしたとしても、東部病院では５波の時点から延期している手術などもあるとし、「７波がなくても、通常サイクルに戻すには半年以上かかるだろう」と話した。
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