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手術支援ロボット導入から１年- 医療レポート 患者のメリットを考えた手術を 取材協力／東名厚木病院
２００９年に国内で薬事承認され、現在では数多くの医療機関で導入が進む「手術支援ロボット」。国内メーカー参入や保険適用などにより、新たな手術の選択肢として認知も進んでいる。厚木市船子の東名厚木病院では昨年４月に手術支援ロボットを導入。北里大学名誉教授であり、東名厚木病院ロボット手術センターの長を務める岩村正嗣医師に話を伺った。
手術支援ロボットは、通常の腹腔鏡手術では見えにくい部位を鮮明な立体画像で見ることができ、さらに人間の手首より可動域が大きい手術器具を使うことで、より精密な処置が可能となる。
岩村医師は、北里大学病院に手術支援ロボットが導入されて以来、５００件以上のロボット支援手術に携わっており、日本泌尿器科学会認定の泌尿器科専門医・指導医、日本泌尿器内視鏡・ロボティックス学会の泌尿器腹腔鏡技術認定医・ロボット支援手術プロクター認定医でもある泌尿器系手術のエキスパート。「手術支援ロボットは、自由度が高く、術者が理想とする動きができることで、精度が上がり、患者さんの負担はもちろん、術者への負担も少ないため、手術のクオリティも上がります」と話す。
同院で手術支援ロボットを導入して１年が経過し、前立腺がん20例、腎臓がん５例が行われた。岩村医師は手術支援ロボットチームの立ち上げ経験もあり、「医師のみならず、看護師、臨床工学技士など、手術に関わるスタッフの連携も十分に整っている」という。また、がんの治療はロボット支援手術が全て良いというわけではないと言い「さまざまな治療法を年齢や状況で判断し、個々の患者さんに適した治療を提供していきたいので、気軽に相談してほしい」と話した。
同院では化学療法、放射線治療、緩和ケアも含めてがん治療を総合的に提供している。
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