ドローンによる種まきの様子。約２千平方メートルの土地での直播作業はスタッフ２人が数分間で終了させた
小田原紙器工業（株）（小田原市南町）のグループ会社、（株）なんかいファーム（南足柄市矢倉沢）が５月23日、ドローンで種を田に直播する稲作を行った。遠隔操作によるスマート農法は県西地域では珍しく、同社では労働負荷軽減や耕作放棄地解消などによる地域農業の課題解決に取り組んでいく。
なんかいファームが管理する大井町の圃場でこの日に行ったのは、酸素供給材や苗腐病を防ぐ成分などがコーティングされた種をドローンで直播する作業。プロペラを含め１・５ｍほど、約15kgのドローンを使い、操縦者と圃場の反対側で動作を監視するスタッフ２人で種子をまいた。
通常の稲作は１カ月半ほどかけて種から苗に育て、それを水田まで運搬し、田植え機などで植えていく。今回の農法は種を圃場にまき、そのまま稲に育てていく。関係者によると、コスト面はこれまでの稲作と変わらないが、苗に育てる手間が省略され、１千平方メートルで準備から１時間半ほどを要する田植え作業が直播ならドローンを起動してから１分ほどで行うことが可能。まいた種の８割ほどが育つという。
なんかいファームの青木智也取締役は「高齢化や人手不足の対策として地域農業を守っていくことにつながる。田植えにかかる時間が短縮され、人手も少なく済むので、その分は荒廃地を田に戻す作業に充てることができる」と期待する。
農業しやすい環境を
当日は青木取締役や小田原紙器工業の高橋康徳代表取締役社長に加え、一次産業向けの融資を昨年から始めたさがみ信用金庫の遠藤康弘理事長らも視察。ドローンが種を落としていく様子などを興味深く見守っていた。
高橋社長は「うまくいけばスマート農法の割合を増やしていく。新たな手法で若者にも面白そうだなと思ってもらい、農業がしやすい環境を作っていけたら」と語った。
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