表丹沢の山小屋に、日本赤十字社神奈川県支部が提供する救急箱が設置されることになった。登山者等への安全喚起と事故防止を目的に、同支部が丹沢山小屋組合(松田浩一組合長)に提案したものだ。
日本で入山者が最も多いといわれる丹沢山域には、高齢者やビギナーの登山者などが訪れるケースも多い。このような状況を踏まえ、同支部の近藤事務局長は「困っている人を助けるのが赤十字の役目であり、山小屋への救急箱の提供を始めることにした」と話す。赤十字社が山小屋組合等に救急箱を提供する取り組みは全国的にも少ないという。
10月3日、松田組合長と同支部近藤晶一事務局長、神奈川県山岳赤十字奉仕団 早川正志委員長の3者間で「登山者への応急用品提供に関する申し合わせ書」が交わされた。
申し合わせでは、救急箱や応急手当用品、山小屋に救急箱があることを示す看板について、同支部が費用を負担。山小屋組合員には、山小屋利用者への応急用品の提供は無償で行うことなどが定められた。また、応急用品の補充は山岳赤十字奉仕団の団員が1、2カ月に1度小屋を回って行う。
今回、救急箱が設置されるのは大倉尾根の登山ルートにある花立山荘、鍋割山荘、堀山の家、駒止小屋、見晴小屋、大倉高原山の家の6カ所で、10月中旬から各小屋に順次届けられる予定。次年度以降は、利用状況を踏まえながら設置する山小屋の数を増やしていく方針だ。
山岳赤十字奉仕団の早川委員長は「あくまで山を登る人の基本姿勢は『自助』だが、最近は救急用品を持たずに入山してしまう登山者も増えている。(山小屋の救急箱設置が)システム化されるということは登山者にとって安心感が違う」と話した。
松田組合長は「山小屋だけでなく、キャンプ場などにも設置してもらえればありがたい」と話した。
申し合わせ書の適用期間は、来年3月31日までだが、3者から解約の意思が示されない場合は順次契約が更新される。
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