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公開日：2026.09.25
熊本での救護活動を報告 秦野赤十字病院が知見共有
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職種ごとに報告が行われた
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現地での活動の様子（病院提供）
秦野赤十字病院は９月15日、７月に発生した「令和８年熊本地震」の被災地へ派遣した医療救護班の活動報告会を開催した。指定公共機関である日本赤十字社の一角を担う病院として、現地で得た知見や課題を院内で共有し、今後の災害救護活動につなげる狙いだ。
同院の医療救護班は、８月14日から19日までの６日間、日本赤十字社神奈川県支部救護班第２班として派遣された。医師１人、看護師３人、薬剤師１人、主事２人の同院職員に加え、県支部の主事２人を含む９人体制で、15日から18日まで熊本県八代市で活動。コミュニティセンターなどに設置された避難所の巡回診療やアセスメント（生活環境評価）、住民の健康調査などの業務に従事した。
発災から約３週間が経過した現場では、避難生活の長期化に伴う健康管理や精神的ケアが課題となっており、報告会では各職種がそれぞれの立場から活動を報告した。
看護師からは、被災者の言葉の奥にある不安を受け止める大切さが語られ、「被災者の様子をよく観察し、思いを聞き、必要な支援につなげることの重要性を実感した」との声が上がった。また薬剤師も、本来の業務にとどまらず被災者の思いに耳を傾けた体験から「派遣される全員が心のケアのスキルと心構えを習得しておくべき」と提起した。
業務調整や情報管理を担った主事からは「膨大なデータの中から必要な情報を素早く活用できる仕組みづくりが不可欠」として、スムーズな情報共有の重要性が示されたほか、厳しい暑さへの対策や補給体制など、ロジスティクス面の改善点も報告された。
今回、班長を務めた笠原亮医師（泌尿器科副部長）は「日頃からの災害救護研修の重要性を実感するとともに、日赤の使命である災害救護活動について再認識する機会になった」と振り返る。その上で「秦野で大規模地震が発生した際には、今度は全国から日赤の支援を受ける側になる」と話し、今回の活動で得た経験や課題を整理し、万が一への備えを強化していく考えだ。
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