冬場の暖房器具の使用で急増する「ストーブ火災」に対し、神奈川消防署が注意を呼び掛けている。主要な出火原因の「たばこ」「こんろ」と比べてもストーブ火災は死傷者数が多く、同署では「使用環境には細心の注意を払い、万一火災が発生した場合はいち早く気付けるよう、住宅用火災警報器の点検や更新を」と話す。
横浜市内で２０１０年からの10年間に発生したストーブ火災は２６３件で、死者数は31人、やけどなどの負傷者は１２０人に上った。件数は他の出火原因と比べて少ないものの、死傷者の割合は一段と高いのが特徴だ。
出火の７割｢電気式｣
同署によると、ストーブの機種の中でも電気ストーブが出火原因となるケースが多いという。石油やガスを動力とする製品と違い、燃料と換気が不要なため「手軽で安全」と思われがちだが、市内で発生したストーブ火災２６３件のうち約７割が電気ストーブによるものだった。
ストーブ火災の原因には、▽ストーブのそばに洗濯物を干す▽ストーブをつけたまま就寝し、布団がストーブに触れたことによる出火▽ストーブの近くで殺虫剤などを噴射したため引火▽ストーブをつけたままの給油作業▽キャップの閉め忘れ――などが挙げられる。使用しない時はコンセントを抜き、周囲に燃えやすいものを置かないようにするほか、火災を早期発見できるよう住宅用火災警報器の日常的な点検を行うことが重要だ。
同署は「火災警報器は10年を目安に交換することが推奨されている。設置義務化から10年以上が経つので、一度見直してほしい」と呼び掛けている。設置や点検方法などの問い合わせは同署【電話】０４５・３１６・０１１９。
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