チャリティーイベントじわり増加 被災者支援と地域活力とり戻す契機に
各地で開催される春のイベントが東日本大震災の復興支援を目的としたチャリティーの要素を盛り込んだ内容へと様変わりしつつある。主催者側はイベントを通じ、被災者支援を行うだけでなく、地域の活力をとり戻すきっかけになってもらうことを願う。
川崎区宮本町の稲毛神社（市川緋佐麿宮司）で４月３日に開催される「稲荷講さくらまつり」（午前11時〜）は今月11日に発生した大震災を受け、早々に被災地復興祈願の催しへと切り替えた。奉納演芸とビンゴ大会を中止し、おでんともちつきの模擬店の売り上げを義援金として送る。「少しでも被災地のお役に立ててもらいたい」と神社関係者は話す。
男性器をかたどった神輿が出され、奇祭として知られる大師駅前の金山神社（若宮八幡宮内・中村博行宮司）のかなまら祭も震災を考慮し、被災者支援を行う。規模を縮小し、神輿練りや奉納演芸などは自粛する。午前10時からの御火取祭と例祭の神事と境内に出店する屋台の販売のみ。このうち、屋台の売り上げを被災者支援金にする。
アジア系の料理などが味わえる屋台などが立ち並ぶ４月16日、17日に開催されるかわさきアジアンフェスタでは義援箱を設置し、イベントの内容も復興支援の方向で検討している。
震災や計画停電の余波を受け中止となるイベントも少なくないが「自粛ムードがあまりに高まるとかえって経済が停滞する。内容を考慮するのは当然だが、イベントの開催で地域を活性させることも必要。そして、活性のエネルギーを被災地救済につなげていくことが大切」とあるイベントを主催する関係者は話している。
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