実験で使用する模型の前に立つ大場センター長
東京工芸大学風工学研究センター（大場正昭センター長・６人）がこのほど、文部科学省から風工学の共同利用・共同研究拠点に認定された。期間は２０１９年３月31日まで。
この認定制度は国内の学術研究の発展を目的に、国公私立大学の垣根を越えて研究に取り組める体制を整えるために２００８年に創設された。申請された施設を書面で審議し、ヒアリングを実施して決める。これまでに京都大学再生医科学研究所や東京大学素粒子物理国際研究センター、早稲田大学坪内博士記念演劇博物館などが選ばれている。
同研究センターは２００２年に設立。建築学の観点から風力データを作成して国際社会へ提供するほか、人材育成を行っている。建築物にかかる風力・圧力を測定できる国内の大学では最大級の「大型境界層風洞」などの実験施設や、ＡＰＥＣ強風防災センターなどを持つ。２００３年には文部科学省の21世紀ＣＯＥプログラム「都市・建築物へのウインド・イフェクト」、２００８年にはグローバルＣＯＥプログラム「風工学・教育研究のニューフロンティア」に採択され、台風や竜巻による災害の軽減、自然通風を利用した省エネルギー化などを研究。東京スカイツリー建設時にコンサルタントとして協力したほか、東南アジアで多く発生している大規模風害を防ぐため、構造物設計基準設定のアドバイスをしている。
認定を受けたことで「研究の幅が広がる」と大場センター長。「他大学や企業と共同で研究することで、新たな切り口が見つけられ、深められると思う。風工学の核となるよう、今後も信頼度の高いデータを国内外に発信していきたい」と話した。
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