要介護に陥るリスクを高めるとされる「ロコモティブシンドローム」（ロコモ）改善に向け、大磯町と東海大学、アルケア株式会社が取り組んできた運動器機能評価の調査結果が14日に公表された。

　ロコモは日本整形外科学会が２００７年に提唱し、運動器障害で移動機能が低下した状態を指す。大磯町は今年度、東海大学体育学部と医療機器・材料メーカーのアルケアとの産官学連携事業として、町の特定健康診査（集団検診）の場で高齢者の脚力や歩行能力、下肢筋力などを測定する「ロコミル」を実施し、高齢者のロコモ状態を調査した。

　同事業の広報を担う株式会社アネティがまとめたレポートによると、ロコミルを利用した男性２１０人・女性３０３人のうち、ロコモの該当者は約６割の３０１人。内臓脂肪型肥満に高血圧、高血糖などの症状が重なった「メタボリックシンドローム」（メタボ）と診断された１０７人を大きく上回った。

　メタボ体型の人のうち、７割にあたる77人はロコモにも該当した。またロコモ該当者の４人に１人はメタボにも当てはまるなど、ロコモとメタボの関連性も明らかになった。メタボの認知度や改善意識が高まる一方、要介護の原因で１位に挙げられる「運動器の障害」につながるロコモへの対策は遅れているのが現状で、レポートではメタボ改善にロコモ対策の視点を加えた保健指導などの重要性を指摘している。

　町ではロコモリスクが高いと診断された人に対し、下肢の運動機能に特化した運動プログラムを行う「アンチロコモ教室」への参加を促すなど、運動機能の向上に向けたサポートを行っている。