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公開日：2015.04.02
青根
遊休農地に新規就農者
地域が復元した棚田で
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あっせん委員会による棚田作り
相模原市農業委員会の「農地あっせん委員会」（尾形侯夫委員長）が青根の遊休農地で取り組んでいる棚田の復元作業。復元された棚田で、同事業に応じて横浜から移住した大塚順さんが初の新規就農者として、４月から米作りに挑戦することになった。大塚さんは「無農薬栽培にこだわって良い米を作っていきたい」と意欲を示している。
土地のほとんどが山間地帯の青根地区。傾斜地のため、イノシシやシカなどの鳥獣被害が多い上、農業従事者の多くが高齢者となり、遊休農地の増加が大きな問題となっていた。
津久井地域の農業委員35人が主体となって運営する農地あっせん委員会は、「農地再生モデル事業」として、遊休化した棚田の復元に取り組んでいる。２０１２年度から青根の地域特性を活かして行われているこの事業は、地元農家やボランティアの協力を得て、３年間で約３反（１反＝約９９１平方メートル）の棚田を復元してきた。３年目となる14年度は米に加え、津久井在来大豆や堆肥用のひまわりの種も栽培。津久井在来大豆は約40kgが収穫され、味噌や納豆に加工して商品化するなど一定の成果を見せている。同委員会では「例年被害が出ていた鳥獣被害も、今年度は電気柵を設置することにより、大きな被害もなく収穫することができました」と話す。
そうした中、あっせん委員会が復元した棚田で就農希望者を募ったところ、県の紹介で、横浜で車関連のエンジニアをしていた大塚順さんが青根の棚田での就農を希望。県やあっせん委員会の支援を受けて一定の研修後、４月から就農することになった。大塚さんは「無農薬栽培にこだわりたかったので、周辺で農薬を使っている農地がないこの棚田は魅力的でした。美味しい米を作りたい」と意気込みを語る。
あっせん委員会では「今後も就農希望者を募って、出来る限りの支援を行い、棚田の復元にも取り組んでいきたい」と話した。
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