自然エネルギーのみで運営するICT農場「スマートブルー茅ヶ崎農場」が9月23日、市内下寺尾に誕生した。設置・運営を手がけるのはスマートブルー(株)(静岡市)。栽培した葉物野菜は地域へ流通させていくほか、災害時の開放、地元人材の雇用、農業体験の提供など、地域密着をコンセプトとしていく。
9月23日の開所式には、茅ヶ崎市や寒川町の行政、農業関係者らが参加。開所を記念したテープカットや施設見学会が行われた。スマートブルー(株)の塩原太一郎代表取締役(48)は「地域で自然エネルギーを循環させるこの農場によって、地域に貢献していきたい」と話した。
地域交流も視野に
農地面積679平方メートル、ハウス面積は468平方メートル。ハウスの屋根には72枚、計24・12Kwの太陽光パネルが設置されている。生み出したエネルギーは蓄電池を通して、井戸用ポンプ、ビニールの自動開閉、場内のWi-Fi設備などに活用。これらの設備は、大規模災害時などに地域へ開放する。
栽培方法は水耕で、発泡スチロールやウレタンを利用。肥料濃度を自動調整するシステムなども導入した。リーフレタスや赤茎ミズナ、からしミズナ、サラダケール、小松菜などの葉物野菜を年間6000kg生産予定。地元直売所やスーパーへ出荷し、580万円の売り上げを見込む。
農場を管理するのは、神奈川県立農業アカデミー卒業生の祐川(すけかわ)友さん(20)だ。ICT技術を活用するこの農場では、クワなどの農具やトラクター運転などの専門技術が必要ない。「スマホを活用し、ハウス内の映像を見たり、温度やCO2濃度を管理できる。農業のイメージを払拭していけるよう発信していければ」と祐川さん。今後は地域の子どもを招いた見学会など「食育」の場として活用するほか、パート雇用も見据える。
休耕地を利用
農場が設置された場所は元々、作付がなされていない遊休農地だった。同社は、地権者との縁を機に準備をスタート。約2年をかけて開所にこぎつけた。今後は市内にブルーベリー農場の建設もめざしていく。
市担当者は「全国的に遊休農地は課題となっている。農地を支える担い手も減っている中、モデルケースになれば」と期待を示した。
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