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｢地域医療を守るために｣ コロナ禍の横浜総合病院の奮闘「毎日が戦いだった｣
新型コロナウイルス感染症が流行して２年。国内はもとより青葉区でもピーク時には１週間で４００人以上の陽性患者が発生するなど医療機関のひっ迫が懸念された。そんな中、疑似症、中等症以下の患者を受け入れてきた横浜総合病院がどのように未知のウイルスと戦ってきたのか。同院感染対策チーム（ＩＣＴ）委員長を務める國香則文副院長らに話を聞いた。
常日頃から感染対策チームを院内に設け、結核などあらゆる感染症への対策を検討している同院。新型コロナが国内で確認され始めた２０２０年１月には同チームが中心となり、平元周院長を含めた対策本部会議を開き方針を検討し始めた。
同院の基本方針は３つ。【1】救急医療（通常医療）を維持すること、【2】可能な限り新型コロナの対応を進めること、【3】高度・重点医療機関の負担軽減に対応すること。「地域医療の拠点として、救急、通常医療を維持することは必須。でも、この地域でコロナ陽性患者が出た場合はできるだけ引き受けたいというのが院長を含めたスタッフ全員の思いだった」と國香副院長。５月には県からの要請を受け、中等症以下の患者を受け入れる「重点医療機関協力病院」にも指定された。
発熱外来を設置
そして、同月には院外にテントを設営して「発熱外来」を開始。この頃は国内でも陽性患者が増え始め、発熱症状があっても医療機関で診察を受けるのが難しくなり始めた時期。「『他で何度も断られて』と最後に頼って来られた人が多くいた。一般患者と動線を分けるなど、当時は対応が難しい医療機関が多かったと思う。我々も一般の患者さんとどう分けるか話し合いを重ね、院外に外来を設置した」。院内の内科では通常診療が行われていたため、発熱外来は循環器や消化器の医師が指揮を執って対応。医師や看護師たちは暑い中でも防護服を着て、予約枠を超えても診察を続けた。また、当初は院内でできなかったＰＣＲ検査の判定について、検査技師たちが奮闘。発熱外来設置までに検査体制を整え、院内で判定ができるようになった。「医師や看護師はもちろん、技師たちの頑張りにも感謝したい。ピーク時には１日１００件以上の検査が院内ででき、早急に判定できたのはその後の診療にも大変助かった」
病棟転用し入院受け入れ
そして患者受け入れでは、一般病棟の１つをコロナ専用病棟に転用。一般患者と接触しないよう動線なども綿密に考慮し、疑似症や中等症以下の患者を受け入れられる体制を４月から準備してきた。「陽性患者を受け入れていると聞くと通院に不安を抱える方もいたと思う。しかし、我々としてはこの地域の方で陽性になって入院の受け入れ先がないということはどうしても避けたかった。一般の方が出来る限り不安を抱かないよう、本当にスタッフで何度も話し合った」
また、患者受け入れにあたり、最も注力したのはスタッフの２次感染。「他の患者さんに広げないためにも、ここは絶対死守しなければいけないところだった」。感染を防ぐため、職員一丸となって事務員を含めた院内スタッフ全員に感染予防対策を基礎から何度も講習。専用病棟に入るスタッフの防護服の脱着方法の指導はもちろん、事務員など院内スタッフ全員に正しいマスクやアイシールドの着用を徹底。おかげでここまで１人もスタッフの２次感染者は出ていない。
この２年間を振り返って國香副院長は、「医師や看護師、スタッフ全員が協力し、正に『オール横総』で戦争のような毎日を乗り切ってきた。第６波も懸念されるが、どのような状況にも対応できるよう準備は整えておきたい」と語った。
安心して透析治療を腎センターの取組み
コロナ禍でも延期できない人工透析。同院には多くの入院、通院患者がいるが、「透析患者さんを感染からどう守るか、万が一、患者さんの中で陽性者が出た場合どうするか」など様々な場合を想定し、ＩＣＵ（集中治療室）の一部を使う案なども検討された。腎センターにはベッドごとに仕切りなどを設置。ここにも安心して医療を受けられるように同院の思いが込められている。
スタッフ全員の頑張りに感謝平元周院長にインタビュー
「この２年間の病院スタッフ全員の頑張りに改めて感謝したい」と平元周院長。全国ではコロナ対応を理由に看護師らが辞めてしまう事例が相次いだが、同院ではゼロ。「皆が辛抱してくれたのに加え、スタッフを守ろうと、対策チームが彼らの不安を解決するよう尽力してくれた」
同院のような医療法人社団は患者からの診療報酬のみで運営。だからこそ、診療控えで経営が苦しい時期もあったが、「地域医療を守る拠点としてコロナでも受け入れ拒否はしたくない。救急、一般診療はもちろん、これからも当院の果たすべき役割を全うしていきたい」。
奮闘の日々数カ月間家に帰れなかった看護師も
他のコロナ対応病院に違わず、同院でも専用病棟の勤務は過酷だった。１回入ると６時間近く出てこられない看護師たち。防護服を脱ぐと「汗が絞れるほど」だった。
家族への感染を恐れて数カ月間家に帰れなかった看護師や、「この状況が何年も続くから」と婚約破棄を持ち出した若い職員もいた。
また、感染対策チームが初動で大変だったのは陽性患者の転院要請や保健所とのやりとり。流行当初はＰＣＲ検査をするには保健所の許可が必要で、夜遅くまで保健所に掛け合う日々が続いた。
感染対策チームの感染管理認定看護師は「我々としては容態の悪い方を検査せずに帰すわけにはいかない。保健所の方も国の基準が二転三転するなかで本当に苦労されたと思う。地域の方を守りたいという思いはお互い同じなので、何度も話し合ってきました」と当時を振り返った。
國香副院長＝中央＝とともに奮闘した感染対策チーム（ICT）のメンバー
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平元周院長
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