サッカーＪ３・ＳＣ相模原は６月30日、Ｊ２ライセンス交付申請にあたり海老名市内を設置場所とするスタジアム整備計画をＪリーグに提出した。

　ＳＣ相模原は21年シーズンに、リーグの基準を満たすスタジアム整備の具体的な計画を提出することを条件にＪ２ライセンスを取得。計画の提出期限が今年６月末となっていたため、動向が注視されていた。クラブが現在ホームスタジアムとしている相模原ギオンスタジアム（南区下溝）の入場可能数は６２５９人で、Ｊ２の試合を開催可能な基準（入場可能数１万人以上）を満たしていない。

相模原駅北口で整備かなわず

　昨年11月、ＳＣ相模原は市内の他ホームタウンチームと連名で、相模原駅北口地区土地利用計画の民間意見募集に複合型のスタジアム整備を含む提案書を提出した。しかし今年５月に相模原市が発表した同地区土地利用計画骨子にはスタジアム整備が含まれなかったため、クラブはリーグへの計画提出に向けてホームタウンである相模原市、海老名市、座間市、綾瀬市、愛川町の中で新たな候補地を探していた。

　クラブの担当者によると、検討を進める中で海老名市内に整備計画として提出できる場所が見つかったため、同市への打診を経て今回の計画提出に至ったという。

Ｊ１基準のスタジアム

　今回Ｊリーグに提出された計画は、Ｊ１基準の１万５０００人を収容可能な多目的スタジアムを整備するというもの。具体的な場所は明かされていないが、クラブの担当者は「条件を満たすスタジアムを整備することが大前提だが、クラブの経営理念『地元の未来に必要なものをつくる』のもと、スタジアムを核にした、人が集まりシビックプライドの根源になるような場所を作りたいという意思はある」と話している。



　海老名市の内野優市長は「ホームタウンでもある本市の発展性などを高く評価した上で、数ある都市の中から選定いただいたことに感謝。市民の理解を得ながら気運の醸成を図るとともに、官民連携手法によりそれぞれの役割分担のもと、本市としてもできることは協力していく」とコメント。ＳＣ相模原の西谷義久社長は「海老名市は近年高い人口増加を示しており、首都圏において最も注目される街の一つ。この計画の推進を通じて、海老名市のスポーツ・文化の発展やシティブランドの向上に貢献していきたい」としている。

ライセンス交付可否は９月に

　クラブの担当者によると、共同で進めていく事業者や事業スキーム、具体的な構想はまだ決まっていないという。相模原市の他のホームタウンチームとの連携については「今後一緒に何かを進めていく可能性は考えられると思うが、今の段階では決まっていない」とし、「相模原」を冠するクラブ名の変更についても「まだその検討の段階にない」としている。

　リーグによる審査を経て、Ｊ２ライセンス交付の可否は９月に発表される見込み。担当者は「取得できた場合、リーグから計画の実現に向けた具体的な条件などが提示され、それを踏まえて共同で進めていく事業者や資金調達、スキームなどの準備を年単位で進めていくことになると考えられる」と話している。

２００８年に創設

　ＳＣ相模原は元サッカー日本代表の望月重良さんが２００８年に神奈川県社会人リーグ３部のクラブとして創設した。その後毎年所属カテゴリーでの優勝を続け、14年にＪリーグに参入。21年、県内にプロ野球球団とプロバスケットボールクラブを有するDeNAが経営に参画し、23年に同社の連結子会社となった。

　クラブ創設当時を知る相模原駅近くの居酒屋「築地山加」の店主・山口篤史さんは「残念。何とかならなかったのかな、と思う。Ｊ２に行くには仕方なかったのかなとも思うが、相模原市ともう少し時間をかけて他の案ややり方を探したりできなかったのかなって。市に対して複雑な思いもある。まだ歴史の浅いチームだから、もっと昔から根付いていたチームなら違ったのかもしれないね。距離的に遠くなると、心も遠くなる感じ。ビジネスだからしょうがないと思うけど、なんとも言い難い」と複雑な思いを吐露した。

本村市長「残念」

　相模原市の本村賢太郎市長は７月１日の定例記者会見で、「チームの創設時から密接に関わってきた中で市外での計画が出されたことは率直に残念に思う」と切り出しつつ、「もっと寄り添って、ライセンス大丈夫ですかと、半年とか１年前からもっと私たちからも話すべきだったかもしれない」と話し、市は複数の代替地を提示していたこと、また既存スタジアムの改修も選択肢として提示していたことを明かした。その上で「海老名へ移転しても、市は今後もクラブを支え応援し続ける」と考えを示した。