リハビリテーション連絡会 組織の枠越え、地域連携 提供サービス向上めざす
11月に行われた勉強会
今年５月、秦野市リハビリテーション連絡会（外池幸三郎代表）が発足した。現在、市内で毎月１回の勉強会兼交流会や、神奈川県リハビリテーション支援センターから講師を招き、実習も行う講習会などを実施している。
会の発起人は市内で訪問看護に従事する理学療法士の外池幸三郎さん（33）。県の訪問リハビリ研修会でも議題に上る「地域との連携がとれていない」との現状を解決しようと同業者らに声を掛けたのが始まりだ。
リハビリや介護に関する市内の医療、介護、福祉、行政の現状について「各々充実した活動をしているが、各分野の連携が弱い」と外池さんは分析する。同会は病院、施設などの枠を取り払い、リハビリや介護などに従事する人同士を繋げて「顔の見える関係」を構築する事で、リハビリを受ける人へのより良い生活環境の提供を目的としている。
勉強会には、市内や近隣から病院のリハビリ科、精神科、老人保健施設、訪問看護のスタッフ、介護用具販売者らが個人で参加。毎回約30人が集まり、情報交換などを通し知識を深めている。
こうした連絡会は県下には広域単位のものはあるが、地域で働くリハビリ専門職を中心に市町村単位で始めたものは珍しいという。
神奈川県リハビリテーション支援センターの理学療法士の平田学さんは、「リハビリに関わる様々な職種を知りコミュニケーションを取ることはとても有意義。最終的にリハビリを受ける人のためになる」と話した。
専門知識を相互に提供
連携が有効に機能するケースの一例は、リハビリや介護を受ける人が、身体的ケアに加え、精神的ケアも必要な場合だ。一般的に病院の精神科と訪問看護などのスタッフは通常業務の中で直接会話をすることが少なく、訪問看護の現場などでの専門的な精神ケアの対応は、事業所だけでは行き詰まることがあるという。
このようなとき、異種同業者間で顔が見える環境を作っておけば、自分の専門外のアドバイスを受けたり、自分の専門の知識を他へ提供したりすることがスムーズになるという。
11月30日の勉強会に参加した病院スタッフは「退院後、地域に戻り生活をしていく上で、必要になるサービスは個人によって違う。こういう場があることで、退院後の地域での関わり方が見え、患者に合ったものを紹介できる」と話した。介護老人保健施設のスタッフは「同業者が集まるので仕事のモチベーションに繋がる。枠を越えてざっくばらんに話をすることで、普段は話さない病院の人とも話し易くなった」と話した。
外池さんはリハビリや介護は病院、訪問看護、老人保健施設などそれぞれの現場だけでは完結しないと言い、「今後は行政も含め色々な職種を巻き込みたい。横の繋がりを強くして、自分の専門外の相談も気軽にできるようにし、地域での密な関係を築くための骨組みを作りたい」と話した。
同会への問合せはリハセンターＲ-ｓｔｕｄｉｏ【電話】０４６３・７１・５４２４へ。
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