授業で放射線測定をする生徒ら
秦野市立東中学校（石川一郎校長・生徒数２７４人）が、経済産業省資源エネルギー庁が進める「エネルギー教育モデル校」に認定された。授業などを通し、全学年を対象に取り組みが行われる。
日本のエネルギー自給率は２０１２年時点で６％。資源の少ない日本のエネルギー問題を解決していくため、今年度から国が「エネルギー教育モデル校事業」を開始した。初年度は全国の小中学校31校が認定を受け、９月下旬頃から活動をスタートしている。認定期間は２０１７年３月末までの３年間。
東中では10月から授業を開始。モデル校として、各学年の授業（理科、社会、技術・家庭）でエネルギーに関する知識を学ぶほか、生徒会を中心に資源回収の実施、校内照明のＬＥＤ化など、学校全体で事業に取り組んでいくという。
10月27日には、３年生の理科の時間にエネルギー教育授業の一環として、放射線の測定実験が行われた。放射線を発する物質を測定器で計測し、距離と共に数値が減ることなどを確認。その後はアクリル、ステンレス、アルミニウム、鉛で放射線が遮蔽されるかを実験し、「鉛は放射線を遮蔽する」「アクリルでは放射線から守れない」といった実験結果をまとめた。
同校で中心となりエネルギー教育を行っている加藤和宏教諭は「日本のエネルギーの現状を知って貰いたい」と話す。「今後どうすべきか生徒が考え、自分なりの意見を持ってもらう。そのための正しい知識を学んでほしい」。今後は、保温調理鍋を使った省エネクッキングなども予定しているという。
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