横浜市内でインフルエンザが流行している。１月12日に発表された「横浜市インフルエンザ流行情報７号」によると、市内１５３カ所の定点医療機関から報告された２０１８年第１週（１月１日〜７日）の定点あたりの患者報告数は、流行注意報が発令された17年第51週（12月18日〜24日）の14・29、第52週（25日〜31日）の16・87から減少して９・56となった。
神奈川区内も、第51週が６・60、第52週が17・33と注意報発令基準値（10）を上回り、第１週は９・00に減少した。
今年に入って減少しているものの、横浜市衛生研究所では「年末年始は定点医療機関が休診中であることが多いため、流行の実態を正確に反映していない」とみている。
年齢別では、第１週で10歳未満の報告が全体の４割、10歳以上15歳未満の報告が全体の１割となっており、小児の報告が約５割を占める結果となった。
迅速診断キットの結果は、これまでＡ型が多く検出されていたが、Ｂ型が増加し、第１週ではＡ型43・７％、Ｂ型56・２％とＢ型が多く検出されている。
全市的にみると、流行ペースは昨年とほぼ同様に推移。昨シーズンは１月第３週に流行警報（基準値30）が発令されており、今後、インフルエンザの本格的な流行が予想されている。
市の担当者は「正しい手洗いなどの予防や早期受診などの対策が重要」と注意を呼びかけている。
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