コンピューターゲームの腕を競う「eスポーツ」で地域活性化を図ろうと、横須賀市は今月4日、IT企業4社の協力で高性能PCを市内の高校に3年間無償で貸し出す取り組みを開始した。部活動の設立を後押しし競技者を育成するとともに、今後は大会の誘致やイベント開催などを目指す。市によると官民協働で行う学校支援は全国で初めて。
eスポーツは「エレクトロニック・スポーツ」の略で、パソコンや家庭用ゲーム機で行われる対戦型のゲーム競技。ジャンルは格闘やサッカーな
ど様々で、競技人口は世界で1億人以上といわれている。欧米や韓国を中心に発展し、プロも生まれている。2022年のアジア競技大会で正式種目として採用されているほか、国内では今年開催された茨城国体で、文化プログラムとして初めて行われた。
高性能PCを無償貸出
市は「Yokosuka e―Sports Project」と称した取り組みをスタート。新たな文化を定着させ、地域活性化や競技者育成を目指す。手始めに、市内の公立・私立高校13校を対象に専用PCを無償で貸し出し、eスポーツ部の設立を後押しする。協力企業は、PC専門販売店のTSUKUMO、半導体大手のインテル、ゲーム用PCメーカーのMSI、通信事業者のNTT東日本の4社。高性能PCや高画質ディスプレイ、ゲーム用チェアなどの周辺機器・機材を最大5セット、無償で3年間貸し出す。また市が窓口となり、教員を対象としたセミナーを開催するなど運用支援も行っていく。
こうした市の呼びかけに対し、三浦学苑と湘南学院が導入を決定。このほか県立、市立の2校が検討しているという。
同日には4企業と三浦学苑の生徒らが市長を訪問。上地市長は「子どもたちの健全育成のツールとしても活用し、文化の花を咲かせたい」と意気込んだ。「eスポーツ部」として活動する岡崎富夫さん(2年)は「横須賀からeスポーツの文化が発展していけるよう頑張りたい」と話した。
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