土砂崩れにより車両の通行ができない場所を進む派遣隊のメンバーら＝日本赤十字社提供（撮影：渋谷敦志）
能登半島地震の被災地で活動した日本赤十字社の医療救護班らによる報告会が１月９日、横浜市立みなと赤十字病院＝中区＝で行われた。
派遣期間は１月４日から８日までの５日間。医師や看護師などからなる救護班10人とコーディネートチーム（以下、ＣｏＴ）３人の計13人が、日本赤十字社の第２次派遣として震源に近い石川県珠洲市に入った。救護班は同市内の指定避難所51カ所、自主避難所19カ所、高齢者福祉施設８カ所を巡回した。
医療ニーズの把握などを任務とするＣｏＴの１人、同病院救急部の中山祐介部長（49）は「道路の復旧が最優先」と話した。道路の寸断により活動が大きく制限されていると指摘。海岸沿いの道路が土砂崩れなどで複数箇所通行不能で、半島の先端部への経路が限られており、被災状況の把握や支援の遅れにつながっているという。車両で入れない地域には、自衛隊と一緒に徒歩で入り、医療ニーズなどの把握に努めた。
同病院集中治療部の鈴木健人医師（35）は救護班として４カ所の避難所で約80人を診療。積極的な医療介入が必要な人もおり、「救急搬送が必要となった際にどうするか課題」と指摘していた。
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