昭和大学横浜市北部病院(田口進院長)の西棟3・4階にこのほど、「マタニティハウス」が開設された。
これまで同院の産科・婦人科としては、中央棟に10室(44床)が用意されていた。マタニティハウスの開設により新たに19室(28床)が加わり、受入可能枠は年間約800人から約1200人に増加する見込みとなっている。
マタニティハウスでは、妊娠中から退院後の産後検診まで、一連の流れをすべて同じ助産師のチームが行う。対象となるのは、妊婦健診で産婦人科医師によりリスクが低いと判断された妊娠16週以降の妊婦。マタニティハウスを利用しながら途中で健康上の問題が発生した場合でも、専門的な医療のフォローが受けやすいといった特徴を持つ。
一方、中央棟ではハイリスクの妊婦を医師が担当する。機能分担で医師の負担が軽減されることが大きなメリットとなっている。
田口院長は、「受入可能枠の拡充や機能分担により、これまで受入れをお断りせざるを得なかったような状況も緩和されると思います。また、マタニティハウスは助産学専攻科の学生の実習場所にもなり、助産師の教育という面でも大きな役割を果たすことになります。総合的に産科医療の改善につながっていけば」と話している。
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