医療救護隊が負傷者の容体を迅速に判断した
区休日急患診療所（牛久保西１の23の４）と昭和大学北部病院（茅ケ崎中央35の１）で２月７日、災害医療対策訓練が行われた。
大地震などの災害発生時は行政や区医師会、薬剤師会、同病院などの医療機関同士の連携強化が大切となる。区では災害などで多数の負傷者が出た場合、区役所と休日診療所が仮設救護所として機能する。今回の訓練では発災時の対応力強化と、関係機関の連携強化を目的に行われた。
当日は関係者や地域ボランティアなど約１００人が参加。区内で震度６強の地震が観測され、多数の負傷者が出た想定で行われた。区では災害時などの緊急事態で負傷者が出た場合、医師と薬剤師、看護師、区職員らで医療救護隊を編成する。仮設救護所で各隊が負傷者のケガの状況を確認し、危険度で選別する「トリアージ」訓練を行った。訓練は携帯電話などが使えない状況下で、無線機などを駆使して情報伝達。負傷者の容体を隊員同士が意見を出し合いながら選別し、応急処置を施した。薬剤師は抗生物質を服用させる際に、負傷者へアレルギーの有無を確認するなど、各方面が判断した最善策をとりながら進めていた。重症者は北部病院に搬送され、その受け入れと救命処置も行われ、本番さながらの訓練となった。区医師会の水野恭一会長は「大地震などの自然災害がいつ起こるかわからない中で、日ごろの連携は欠かせない。非常事態に１人でも命を救えるように、備えを万全にしたい」と話した。
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