2011新春企画 医療連携で更なる情報共有を 小田原医師会・横田俊一郎会長インタビュー
2010年も医師現場を取り巻く環境はめまぐるしいほどの変化を見せた。本紙では新春恒例の小田原医師会・横田俊一郎会長に様々な事例をテーマにインタビューを行い、地域医療を支える同会の活動などについて話を聞いた。
Q・あけましておめでとうございます。昨年は記録的猛暑で熱中症に罹る人が多発しましたが、何か影響はありましたか?
A・去年は今までになく暑い日が続き、熱中症に罹る人が多くいました。特にお年寄りに影響が大きかったです。熱中症は、気温が高いのに水分を十分に取らないでいると体温を調節できなくなって、体温が上がってしまう状態です。
TV等で報道されたように、独居や貧困など老人の生活環境の問題で、クーラーが使えないなど十分な暑さ対策ができず、重症化した人が多かったのではないかと思います。
子どもは、日常の生活では熱中症にはあまりなりません。子どもが外で遊んで帰ってきて、熱が出たから熱中症ではないか、と診察に来た方が多くいましたが、ほとんどが夏風邪で熱中症ではありませんでした。子どもはそんなに簡単には日ごろの生活で熱中症にはなりません。高熱が出るのは熱中症の重い症状なので、元気で走り回っている子は熱中症ではありません。子どもで気をつけなければいけないのは屋外での運動。部活動など十分水分を取らないと危険です。
小田原医師会の管内でも入院した人が何人かいました。対策としては、部屋の中にいる時の室内の温度の管理。お年寄りの中には体に悪いからとクーラーを付けない人もいますが、クーラーがあれば上手に使うことが大切です。昔はクーラーなどなくても打ち水をするとか、涼しく過ごす生活の知恵があったのですが、現代人はだんだん智恵を使った暮らし方が下手になってきています。何でも機械に頼らず、日常の生活に関する生活の知恵をもう一度思い出してみるのも重要なのではないでしょうか。
Q・会長は昨年末にTV出演され新型インフルエンザについて話をされたようですが、現状や今後の対策について教えてください。
A・今季のインフルエンザの種類は、新型もありますが、A香港型が多いようです。市内でも12月後半から、患者が出始めています。1,2月にかけて大きな流行があるかもしれません。
国では強毒型の流行を考え、新型インフルエンザ対策専門家会議を開き、検討しています。私もその中のワクチン班の会議に出ましたが、どのように対応するかの見直し案が年末に提出されたところです。
Q・タクシーの様に救急車を呼ぶケースが問題になっていますが、小田原医師会管内でもありますか?
A・報告は少ないですが、渋滞なので箱根から救急車を呼んで下りてきたという話を聞いたことがあります。
国内の救急出動は6年連続で500万件を超えています。6・2秒に1回の出動で、国民の27人に1人が搬送されたことになります。この内、入院の必要がないケースが50・8%を締めました。日本全国を見ても半数以上の人が救急車でなく、自力で自家用車や公共の交通機関で病院へ行っても問題がなかった、というデータでした。これはある程度は仕方がない所もあります。例えば子どもが痙攣を起こした時、本当は慌てなくても良いのですが、初めての時はそうはいきません。どういう状態が大変か、普段から病気の知識を増やす必要があるのかも知れません。
現状が続くと外国の様に救急車の依頼は有料に、という話も出てくるのですが、日本では中々そうはならないと思います。日本はすぐに医療に頼る傾向がありますが、それが可能だからこそ、新型インフルエンザ流行の時に死者が少なかったともいえるのです。
Q・休日夜間急患診療所の受診も同様な問題があると聞きましたが?
A・休日夜間急患診療所は、医師も患者さんも初対面のことが多く、医師側が軽症と判断しても、患者さんは重症な気持ちで来たりするので、そういった意識のずれが不満となりトラブルが起こるのではないでしょうか。こういうことがないよう、患者さんからの苦情は苦情集などにして医師会内に配布し、常に考えてもらうようにしています。
一方で、昼間遊びに行っていたからとか、仕事で受診できなかったなどの理由で訪れる人がいます。これは救急と言うわけではないので、できるだけかかりつけのお医者さんを受診する方がお互いのためだと思っています。ただ、現在の雇用や経済の状況から、昼間に休みを取れないなど社会全体の問題という側面もあります。子どもや自分が病気の時に休養が取れるような、ゆとりのある社会を作るということも大切だと思います。
Q・小田原医師会では、定期的に講習会などを行っていますが、反響は?
A・例えば糖尿病の週間行事のように30年も続いているものや医師会主催の講演会などを行っています。とても良い講演会が多いので、今年も予定していますから多くの人に参加してほしいと思っています。
関心が高い内容としては大人のがんの問題、認知症、高血圧など誰にでも関わってくる問題、子どもではインフルエンザなどの感染症について、講習会の要望も寄せられています。
Q・市民と地元医院をつなぐ「地域医療連携室」の役割はいよいよ増してくると思いますが、現状を教えてください。
A・地域医療連携室は現在、看護師2人と事務スタッフ2人が交替で対応しています。寄せられる相談数はだんだん増えており、一番多い相談は病院の案内、診療時間、診療科目などです。専門医や介護保険に関する相談もあります。また行政や医療機関からの相談・質問も寄せられるようになりました。連携室は多くの情報を持っているので、HPなどで少しずつ情報を公開していくつもりです。
今後は、行政からの要請もあり、コールセンターを設置して現在の1市3町から2市8町に範囲を広げて、情報を増やすことを検討しています。もう少し人数も増やしていきたいです。
また連携室では3年ほど前から医師による電話相談も始めました。平日の午後1時間程度ですが、医師が直接電話相談を受けるという制度は他ではなかなかないので、ぜひ利用してください。医師会の大切な仕事は医療連携ですので、私たち医師がお互いのことを良く知って、皆で協力していきたいと思っています。
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