全国の小学6年生と中学3年生を対象に昨年4月に実施された「2015(平成27)年度全国学力・学習状況調査」で、小田原市はすべての科目で県と全国の平均正答率を下回る結果となった=表。
この調査は、児童や生徒の学力や学習状況を把握・分析することで教育施策の成果や課題を検証し、教育指導の充実や学習状況の改善などを目指すもの。
調査内容は、基礎的な学力を問う「国語A」「算数・数学A」、応用力を問う「国語B」「算数・数学B」と「理科」の5つの教科による学力テストと、生活習慣や学習環境などに関する質問調査が行われた。
全国との正答率に差が出た「小学校国語A」では、登場人物の相互関係を捉える力が必要となる問題や、漢字を読み書きする言語事項の問題で全国の平均正答率を下回る結果となった。漢字を読むことはできるが、書くことができず無回答率も高く、漢字を書けない児童が多いことがわかった。これを受け、市教育員会は、「日常的に使うことができるように、習得した漢字を読んだり書いたりする機会を増やし、児童が漢字を身近なものとして捉えることができるようにしていく」と話している。
学習環境に関しては、家庭での授業の予習や、学校でのできごとを家庭で話す児童は全国に比べ高かった。一方で、日に2時間以上テレビやテレビゲームをする児童や、1時間以上携帯電話やスマートフォンで会話、メール、インターネットをする割合も高い水準にあることがわかった。
今回の調査結果を受け市教委は、「数値は学力の一側面で、結果がすべてではない」としながらも、「地域と連携しながら子どもたちの『確かな学力』を育んでいくため幼保・小・中の一体教育を一層推進していきたい」と語った。
なお、この調査結果は市ホームページで公表されている。
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