防護服を着用して患者と接する医師（右）
海外で新型インフルエンザが発生した場合を想定した訓練が２月１日、済生会横浜市南部病院（今田敏夫院長）で行われた。
海外で新型インフルエンザが発生した場合、同院では感染の拡大を防止するため、横浜市からの要請に基づいて「帰国者・接触者外来」を設置することとなっている。今回の訓練は、発生国からの帰国者やその接触者のうち、発熱、呼吸器症状などがある人を対象とする外来診療をシミュレーションするもの。当日は横浜市健康福祉局や各区福祉保健課の職員のほか、市内の病院の医師や看護師が見守る中、病院敷地内に設けられたテントや仮設外来（プレハブ）で訓練が行われた。
訓練で課題も
実際に仮設外来を使っての訓練は市内でも初の試み。医師や看護師は、防護服やゴーグルのほか、手袋を２重に着けるなど感染を防ぐ装備で臨んだ。訓練は成人患者と小児患者の各ケースで、受付から診察、会計までの流れを確認した。
訓練を終えると、参加した医師は「防護服は暑く、息苦しく、視界も狭いので、１人で長時間担当するのは厳しい」、また看護師は「あの防護服を見たら、子どもは泣き出すかも。意識的に優しく声がけをすることも大事」と感想を話していた。
今田院長は「患者の数が多くなれば、院内での情報伝達なども混乱するおそれがある。チーム作りも視野に入れ、今後も体制を整えていきたい」と話していた。
病院敷地内に設置された仮設外来
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