ひかりが丘団地 地域で避難住民を支援 寄付募り、生活用品を提供
物資を仕分けるボランティア（＝ひかりが丘中央集会所）
東日本大震災の被災者50世帯に、住まいを提供する市営ひかりが丘団地（上白根町）。地元ではひかりが丘団地自治会をはじめ、地域の代表者や行政、学校などで構成される「横浜市ひかりが丘地域ケアプラザ支えあい連絡会」（鈴木載代会長）、同ケアプラザらで支援を行っている。
3月末から始まった被災者の移住を前に、地域住民をはじめ、旭区社協のホームページで布団一式や食器、暖房器具など、提供する生活用品の寄付を呼びかけた。旭北地区からは、約４２０点の鍋ややかんが提供された。自らトラックを手配し、冷蔵庫と洗濯機を届けた市民もいたという。
鈴木会長は「たくさんの品物と一緒に、協力してくれた皆さんの温かい気持ちが届いた。本当に感謝している」と話す。集められた生活用品は、入居者の家族構成に合わせて配布されている。
ひかりが丘団地で災害の被災者を受け入れるのは、１９９５年の阪神・淡路大震災以来２度目。当時は上白根中の生徒会を中心にバザーを行い、売り上げを寄付したという。
受け入れ支援に奔走する一方、「どこから来るのか、どんな状態で来るのか事前の情報がない。本当に必要なものが何なのかわからない」という戸惑いも。また「新聞などの情報源が不足しているので、被災者たちは自分の故郷がどうなっているか把握できていない。どうにかしてあげたいが」という声もあがっている。
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