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金沢病院 地域連携で包括ケアを推進 生活支える頼られる存在に
「地域と共に包括ケアの推進を」と話す折茂副院長
国は団塊の世代が75歳以上になる２０２５年をめどに、要介護状態になっても可能な限り住み慣れた地域で自分らしい暮らしができるよう、地域包括ケアシステムの構築を推進している。各自治体はこれを受け、地域の特性に応じて住まい・医療・介護・予防・生活支援を一体的に提供することに取り組んでいる。
専門病棟で在宅を支援
予防、医療、介護の切れ目ないサービスで「安心して長生きできる地域づくり」を目指す医療法人景翠会が運営する金沢病院は、２０１６年に地域包括ケア病棟を開設。重いけがや病気などの急性期医療から回復した後、自宅や高齢者施設での生活へスムーズにつなげるためのリハビリや支援を行う一方、手術の必要性を含む在宅療養者への支援も行う。「いきなり１人で暮らすのは不安」という患者や「在宅でのケアに不安がある」という家族の心強い味方になっている。
病棟には看護師やリハビリ専門職のほか、退院後の在宅療養のフォローに不可欠な医療相談員ら専従スタッフを配置。心身ともに回復し在宅復帰を問題なくできる体制を整えている。
「病院の機能分化が進み超急性期に対応する医療が求められる一方で、患者自身だけでなくその家庭や環境などを包括的に見る視点も必要となっている」と話すのは同院の折茂賢一郎副院長。地域包括ケアはそんな現代において非常に重要な取り組みだと訴える。「地域に根ざした金沢病院こそ、その一翼を担わなければ」と責任感をにじませる。
地域と連携強化
折茂副院長は、地域包括ケアの推進には「地域のクリニックとの連携が不可欠」だとも話す。各病院・医院と顔が見える関係を深めているほか、ケアマネジャーらが出席する会議などにも積極的に参加。地域とキャッチボールが円滑に出来るよう地道な努力を重ねる。「まだまだ課題はあるが、地域と一緒になって取り組み、頼れる存在の一つになれれば」と話した。
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